シンクタンクのコンファレンス・ボードが米国時間3月31日に発表したレポートによると、3月の消費者信頼感指数は予想外の上昇を見せた。雇用市場に対して楽観的な見方を示す米国民が増えたためだが、インフレやイラン紛争にまつわる不安から、長期的な悲観論は依然として根強く残っている。
コンファレンス・ボードによれば、米国民が経済に対してどの程度楽観的、あるいは悲観的であるかを示す月次指標の消費者信頼感指数は3月、前月の91から改善して91.8となった。ファクトセットがまとめた市場予想の88も上回った。
1985年に設定された基準値の100を上回れば消費者の間に楽観的な姿勢が広がっていることを示し、基準値を下回ればより慎重な姿勢を示す。
コンファレンス・ボードの首席エコノミストを務めるダナ・ピーターソンは、今回のわずかな改善は、現在のビジネスを取り巻く状況や労働環境に対する見方の「緩やかな改善」を反映したものであり、長期的な期待の「わずかな低下」を打ち消す形になったと述べている。
消費者の約27.3％が仕事は「豊富にある」と回答し、2月の26.7％から上昇した。一方で、仕事が「獲得困難」と回答した割合も、2月の21％から3月は21.5％へと上昇したが、仕事が豊富であると考える層の伸びがそれを上回った。
3月の悲観論は一時的に和らいだものの、今後1年間の期待は悪化した。1年後におけるインフレ率予測の平均および中央値は、2025年8月以来の最高水準に達している。コンファレンス・ボードによれば、これは主にイラン攻撃による原油価格高騰への懸念が原因である。また、消費者の約42％が今後12カ月で金利が上昇すると予想しており、前回の35％弱から上昇した。労働市場についても悲観的な予測が広がり、仕事が増えると予想する人は16％から15.4％に減少し、逆に減ると予想する人は26.2％から約28％に増加した。
スタンフォード大学経済政策研究所のエコノミストらによると、原油価格の上昇により、米国の平均的な世帯は今年、ガソリン代に追加で740ドル（約11万7500円）を費やすことになるという。アメリカ自動車協会によると、31日時点で全米ガソリン平均価格は1ガロンあたり4ドルを超え、2022年以来の数字を記録した。
ガスバディの石油分析責任者であるパトリック・デ・ハーンはフォーブスに対し、「ガソリン価格は、米国民が経済全般をどう感じているかを示すバロメーターや鼓動のようなものになっている」と語った。デ・ハーンによれば、ガソリン価格が「かなりの期間見られなかったレベルに達すると、車社会に深く根ざした米国民にとって、それは抑圧的で不快なものになる」という。4ドルに達したガソリン平均価格は、消費者の支出余力を減らし、マインドを悪化させるため、米国経済にとっての「重荷」になると彼は指摘した。
先日発表されたミシガン大学の消費者態度指数も、石油やガソリン価格の急騰への懸念から経済的悲観論がさらに強まっていることを示していた。同調査の3月の数値は予想を下回り、消費者のマインドが歴史的な低水準に近づいた2025年12月以来の低水準となった。同調査のディレクターを務めるジョアン・スーは、「ガソリン高と不安定な金融市場に翻弄される」中高所得層および株式資産を保有する層において、「マインドの落ち込みが特に大きい」と指摘した。スーは、調査への参加者が今後1年間におけるインフレ率を3.8％と予測（2月時点では3.4％）していることを挙げ、「物価高の長期化が消費者の経済観における支配的な要因であり続けている」と述べた。
