さらに同氏は、東南アジアでは改善の兆しが見られ、バンコクなどの都市では当局が大気汚染対策に乗り出していると付け加えた。
「バンコクは大気汚染に関して地球上で最も監視体制が整った都市だ」と同氏は語る。「バンコクには検証済みの大気質モニタリング拠点が450カ所以上ある。政府が相当数を運用し、残りは民間の個人が運用している。
「認知度は非常に高く、汚染は過去4カ月で40％低下した」
米国肺協会（American Lung Association）の最近の研究は、地域のモニタリングネットワークが大気汚染への認識を高めるうえで果たし得る役割を強調している。
ハメスは、多くのモニタリングネットワークは「当初からコミュニティ主導」であり、「行動を促す政治的意思を強制的に生み出す」助けになってきたと述べた。
グリーンピース・インターナショナルの上級科学者、エイダン・ファロー博士は声明で、新たなレポートは2つの競合する現実、すなわち大気汚染危機とそれに立ち向かうコミュニティ、科学者、データの台頭を示していると述べた。
ファロー博士はさらに、レポートにある透明性の高いデータは、汚染者の責任を追及し、すべての人にとって健康的な環境を確保するための不可欠なツールだと付け加えた。
2月に発表された研究は、山火事の煙への曝露が、米国で年間約24万1000人の死亡に寄与している可能性があると主張している。
同研究は、山火事の煙に含まれる微小粒子への慢性的な曝露が、火災の現場から遠く離れて暮らす人々であっても死亡リスクの増加と関連することを見いだした。
研究者らは、山火事に関連する大気汚染への長期曝露に「安全」な水準はなく、煙は数千マイルも移動し得るため、山火事の近くに住んでいなくても影響を受けてしまうと結論づけた。
「研究は、山火事の煙由来のPM2.5への長期曝露が、全米の公衆衛生に対して拡大しつつある深刻な脅威であることを示している」と、筆頭著者でマウントサイナイ医科大学アイカーン医学院の博士研究員であるミン・チャンは声明で述べた。
