ソニーは、PlayStation 5の全モデルを少なくとも100ドル値上げすると発表した。理由は「世界的な経済情勢の継続的な圧迫」としている。価格改定は2025年8月以来のことで、この1年足らずで2度目の値上げとなった。
ソニーの発表によれば、4月2日から標準版のPlayStation 5の米国希望小売価格は649.99ドル（日本価格は9万7980円）へと100ドル引き上げられる。また、デジタル・エディションも100ドル値上がりし、599.99ドル（同8万9980円）となる（編注：「PlayStation 5 デジタル・エディション 日本語専用」の価格は5万5000円のままで、変更はない）。
さらにPlayStation 5 Proについては150ドルの値上げとなり、従来の749.99ドルから899.99ドル（同13万7980円）に跳ね上がる。
同社は「世界的な経済情勢の継続的な圧迫」を理由に挙げ、今回の値上げは「革新的で高品質なゲーム体験を届け続けるために必要なステップだ」と述べた。
ソニーは2025年8月にもドナルド・トランプ大統領の関税引き上げ措置を受けて各モデルを50ドル値上げしていた。今回の再値上げにより、各モデルは前回の値上げ前と比較して合計150ドルから200ドル価格が引き上げられた計算だ。
ニューヨーク大学スターン経営大学院でビデオゲーム・ビジネスを教えるヨースト・ファン・ドリューネン教授は、フォーブスの取材に対し、今回の値上げは「コンソール・ハードウェアの経済構造が根本的に変化した」兆候だと指摘し、AIデータセンター向け需要急増に伴うメモリー（RAM）価格高騰をその要因に挙げた。
ゲームコンサルティング会社アルドラのCEOという一面ももつファン・ドリューネンは、「米国市場をターゲットとする他社と同様、ソニーはコスト増を川下の消費者へ転嫁している。標準版のPlayStation 5で650ドルという価格設定により、彼らは市場がどこまで耐えられるかを試している」と分析した。
