ソニーは値上げに踏み切った理由を「経済情勢」と述べるに留まるが、ゲーム機に不可欠なRAMの価格は、AIデータセンター向け需要拡大に伴って急騰している。ゲームメディアのポリゴンは、半導体メーカーが、消費者向け製品よりも利益率の高いAI向けの販売を優先していると報じた。この供給不足はゲーム機だけでなく、スマートフォンやノートPCなど他の電子機器の値上げをもたらす可能性もある。2月に行われたソニーの決算説明会で、投資家はRAM不足による値上げの可能性について質問したが、経営陣は明言を避けつつも「新型ハードウェアの販売に一定の影響がある」と認めていた。次世代機の発売日は未定だが、ブルームバーグは2月、メモリー不足の深刻化により、ソニーが発売を2028年または2029年まで延期せざるを得ない可能性があると報じている。
ソニーが2025年8月に実施した最初の値上げは、トランプ大統領による広範な関税導入の直後だった。製品の多くが中国やベトナムで製造されているため、ビデオゲームのサプライチェーンには強い圧力がかかっている。ファン・ドリューネンは当時、「関税とインフレがハードウェアメーカーに調整を強いている」と述べていた。ソニーのタオ・リンCFOも同5月の決算会見で、関税が製造コストを押し上げ、消費者向け製品の値上げが必要になる可能性があると警告していた。
この1年で、ゲームを楽しむためのコストは上昇の一途を辿っている。マイクロソフトも2025年5月と9月の2度にわたり、マクロ経済環境の変化を理由にXboxの価格を引き上げた。任天堂は同年に450ドル（日本価格は4万9980円）でNintendo Switch 2を発売したが、2017年発売の初代機が300ドルだったことと比較すると高価すぎるとの指摘もあった。
