ウクライナ軍の各部隊の間で、こうした機械の入手状況は平等とはとても言えない。寄付を通じて掘削機を調達できる部隊は、より多くの兵士を救えることになる。その調達能力は、旅団がどれだけ募金を集められるかにかかっている。ウクライナ国家親衛隊第13ハルティヤ作戦任務旅団のドローン攻撃部隊「ヤスニ・オチ（澄んだ目）」の指揮官ヘオルヒー・ボルコウは、最も成果を上げている旅団は「ほとんどスタートアップ企業のように」、採用活動や資金調達、リソース管理を戦略的に行っていると筆者に述べた。
戦場の地下インフラは引き続き、たんなる塹壕を超えた複雑なシステムに発展していくと見込まれる。ウクライナ向けの募金活動などを行っている米国の慈善団体ディグニタース・ユークレインのリュバ・シポビッチ最高経営責任者（CEO）は筆者の取材に、現代の築城は技術を組み込んだ形で行う必要があると述べた。防御陣地は最初から、ケーブル類や充電システム、修理拠点、デジタル接続などを備えたものにすることが求められるということだ。
「塹壕はもっと広くし、より円滑に機能し、上方からの攻撃への防備も強化する必要があるでしょう。そうすれば、無人車両ももっと安全に動けるようになります」（シポビッチ）
地上ロボットが戦場で広く運用されるようになるのにつれて、陣地の設計もそれに合わせて進化していかなければならないとシポビッチは言う。将来の防御線は、現在のように人間用の塹壕が相互に連結された形ではなく、地下で充電施設や整備施設と接続された射撃地点が分散して並ぶ形になると予想される。
兵士と同じく、ロボットも休息や補給を必要とする。ロボットは食料の代わりに電力で動いているだけだ。そのためのインフラの構築もまた、ウクライナの前線のあらゆるものと同じように、やはり掘削機から始まる。
