米国の主要株価指数は現地時間3月23日、年初来の安値水準から反発した。ドナルド・トランプ大統領が同日、イランと「生産的」な会談を行ったと主張したことを受け、株式市場には「安堵感による買い戻し」が広がり、原油と金価格は下落した。
23日、ダウ平均株価は631ドル（1.3％）高となり、S&P500種株価指数は1.1％高、ナスダック総合指数は1.3％高と、主要株価指数はそれぞれ上昇して取引を終えた。
この月曜日を迎える前まで、ダウとナスダックは「調整局面（直近の高値から少なくとも10％の下落）」に近づいていた。両指数は20日時点で終値ベースの史上最高値から約9％下落しており、4週連続の下落を記録していた。
国際原油指標の北海ブレント先物は一時92ドルを下回る場面もあったが、米国記事執筆現在は9.7％安の1バレル96ドル近辺で推移している。
ハイテク株比率の高いナスダックでは、パランティアが6.7％高と上昇を牽引した。他にもブロードコム（4％高）、ショッピファイ（3.7％高）、テスラ（3.5％高）、アマゾン（2.3％高）が伸びた。一方、ダウを押し上げたのは、3M（3.8％高）、ホーム・デポ（3.1％高）、キャタピラー（3％高）、ゴールドマン・サックス（2.1％高）、エヌビディア（1.7％高）などの銘柄だった。
金先物相場は年初来安値となる8.2％の下落を記録した後、午後には約3.9％安の4429ドル前後まで値を戻した。現物価格も一時8.1％安となったが、その後下げ幅を縮小し、現在は2.1％安の約4394ドルで推移している。
先週、金価格は1983年以来最大の週間下落率（11％安）を記録していたが、今週も下落で幕を開けた形だ。
