近年、新たな賭けの選択肢が急増するなか、米国の成人の多くは他国の同世代と比べてギャンブルに対する見方がはるかに寛容で、半数超が「ギャンブルは道徳的に誤っていない」もしくは「そもそも道徳の問題ではない」と考えていることが、ピュー・リサーチ・センターの新たなデータで示された。
ギャンブルが道徳的に誤っているかどうかを尋ねたところ、米国は25カ国中24位だったと、新たなデータは示している。
調査対象者の半数は「ギャンブルは道徳の問題ではない」と回答し、20％は「道徳的に許容できる」と答えた。一方、「道徳的に許容できない」とした米国人は29％にとどまった（四捨五入のため合計が100にならないとピューは説明している）。
「ギャンブルは道徳の問題ではない」との見方（50％）は、調査対象となった国の中で米国が最も高かった。
カナダ人だけが米国人よりもこの問題に寛容であり、オーストラリア、ドイツ、フランスの人々も同様の見解を持っていた。
一方、アジアでは見方が大きく異なる。インドネシアでは88％が「ギャンブルは道徳的に許容できない」と回答し、次いでインド（83％）、トルコ（81％）、韓国（78％）が続いた。
米国でも、アジア系の人々は他の人種よりギャンブルを道徳的に誤りだとみなす傾向が強かった（45％）。他の人種の内訳は、ヒスパニック系38％、黒人37％、白人23％だった。
米国の回答者では性別による差は見られなかった（男女とも、ギャンブルが道徳的に誤っていると答える割合はほぼ同程度だった）。ただし、宗教、政党、社会経済的地位によって差があった。キリスト教徒は、ユダヤ教徒（25％）や無神論者（10％）よりも、ギャンブルは誤りだと考える割合が高かった（33％）。共和党支持者はギャンブルを道徳の問題とみなす傾向がやや強く、世帯年収が年間3万ドル未満の人々も同様だった。
米国でギャンブルはどれほど急拡大したのか
非常に急速だ。2018年、連邦レベルでのスポーツ賭博禁止を米最高裁が違憲として無効化し、各州で合法化が相次いだ。判決以前、スポーツ賭博が合法だったのはネバダ州のみだったが、現在は36州以上で認められている。そこからオンラインのスポーツ賭博が急拡大し、2023年までにスポーツ賭博全体の90％超がオンラインで行われるようになった。この急増により、米国のスポーツ賭博の賭け金の総額は2017年の49億ドルから、2025年には過去最高の169億6000万ドルへと増加している。
