ディーゼル燃料価格の急騰が小売製品の値上げを招いた例は過去にもある。2000年代半ばに原油が1バレル約147ドルまで急騰した際、世界の食料価格、運送費、航空運賃、小売製品の価格もそれに追従した。小麦、トウモロコシ、コメの価格が跳ね上がったことで数十カ国で食糧暴動が発生し、約2年間続く世界的な食料価格危機を招いた。米国のトラック輸送会社は多額の燃料サーチャージを課し、それが店頭価格として顧客に転嫁され、アロー・トラッキングやジェビック・トランスポーテーションといった大手数社が倒産した。
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同様の現象は新型コロナウイルスのパンデミック後にも起こり、ロシアによるウクライナ侵攻で悪化した。燃料と肥料のコスト急騰が、再び世界の食料価格の高騰を招いた。国連の世界食糧計画（WFP）は3月、中東情勢による燃料価格の急騰が、今後数カ月でさらに多くの人々を「深刻な食料不安」に追い込む可能性があると警告した。
イラン攻撃が始まる前から、ディーゼル燃料の供給はレギュラーガソリンよりも不足していた。独立系石油アナリストでガルフ・オイルのアドバイザーを務めるトム・クロザがCNNに語ったところによると、米国北東部の厳しい冬によって暖房用燃料の需要が高まったことがその一因だという。ディーゼル燃料と暖房用燃料はどちらも原油の同じ成分から作られるため、供給を奪い合う関係にあり、一方の需要が高まればもう一方にも影響が及ぶ。航空燃料も同じカテゴリーに属しており、専門家は航空運賃の上昇についても警告を発している。
ガスバディのパトリック・デ・ハーンによれば、燃料価格の急騰により、米国民は現在、30日前と比較してガソリン代に1日あたり3億ドル（約477億円）を追加で支払っている。
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