AIを搭載したデジタルワークプレイスプラットフォーム、Slingshot（スリングショット）の「デジタルワークトレンドリポート」によると、経営幹部レベルでは、41％がAIを新たなチームメンバーとして受け入れている。だが、従業員の見方は少し異なる。こちらのレベルでは、AIを「便利なツール」と考えている者が52％であり、「仕事仲間」と捉える者の割合（20％）を上回っている。
AIをチームメートと見る可能性が高そうに思えるZ世代やミレニアル世代の従業員であっても、AIが持つ仕事仲間としての可能性を、競争的な脅威と捉える者はそれなりに多い（Z世代で28％、ミレニアル世代で24％）。また、Z世代の19％、ミレニアル世代の17％が、AIに取って代わられる懸念を表明した。
Checkr（チェッカー）が2026年に発表した別の調査でも、管理職と従業員のあいだでAIに対する見方にギャップがあることが判明している。こちらのリポートでは、管理職の64％が、競争力を維持するためにAIを採用しなくてはならないというプレッシャーを感じていたのに対して、従業員ではそう感じている割合は38％だった。
また、「AIを使う能力が、職務に求められる暗黙の要件になっている」との見方について、管理職は58％が同意したのに対し、従業員レベルで同意した割合は29％だった。
このように、「チームメート」としてのAIはいまだに、人間の同僚に広く受け入れられているとは言えない状態だ。一方で、人材アセスメント事業を手がけるSHLの新たな調査では、大卒の新入社員では、AIとともに働く準備ができている者が38％だったのに対し、上級職では23％しかこの準備ができていないという結果が出ている。さらにこの調査では、AIと仕事に関連する能力で、新入社員が上級職の社員を上回っていることも判明した。
他の重要能力に関しても、新入社員は上級職の先輩を上回っていた。例えば、AIの文脈における批判的な思考（40％対24％）や、AIの導入促進（37％対21％）などがこれにあたる。
専門家は企業の上層部に対し、AIに対する投資の在り方を考え直すよう求めている。具体的には、AI導入の準備ができている若い人材を優先して登用する、ということだ。これもまた、現在働いている従業員が、AI導入の流れに乗り、AIを仕事仲間として捉えなくてはならない理由と言えるだろう。
「AIをチームメートと考えるマインドセット」を身につけるためのヒント
真の成功がもたらされるのは、人間の働き手がAIを自らと競合するものではなく、ともに働く仲間として捉えた場合だと、専門家は強調する。スリングショットの創業者でInfragistics（インフラジスティックス）の最高経営責任者（CEO）ディーン・グイダは、「AIをチームメートと捉えるメンタリティ」を養うための4つのポイントを教えてくれた。
1. 今すぐ試してみる
従業員は、一夜のうちにAIのエキスパートになる必要はない。それでも、今すぐ実地の体験を積むことは、今後のキャリアアップのために不可欠だ。グイダによれば、AIツールを仕事で試せば試すほど自信がつき、AIが仕事の質を高めてくれる分野を実体験から把握できるはずだ。書類の草稿作成や情報の整理、リサーチ内容の要約など、AIツールを使う分野はどこでもかまわない。
