インターネットで何かを調べるとき、多くの人は検索で表示された記事やレビューなどに目を通して「良いか否か」を判断していると思う。しかし実際にはその前段階の「検索候補（サジェスト）」の時点で印象が決まってしまうこともある。株式会社エルプランニングが全国の10代～60代以上の男女を対象に実施した調査では、検索候補に表示される「ネガティブワード」が消費者の意思決定に与える影響を明らかにした。
【調査概要】
調査名称：インターネット検索に関するアンケート
調査方法：インターネット調査（Freeasy）
調査対象：10代～60代以上の男女500名（男性262名、女性238名）
調査期間：2025年12月1日
※構成比（％）は小数点第2位を四捨五入して表示。
ネガティブな検索候補を見ただけで「判断」
企業名や商品名を検索した際、ネガティブな検索候補を見たことがあるかを尋ねたところ、57.4％が「よく見る」「たまに見る」と回答した。また、それを見た際の第一印象については、「非常に悪くなる」「やや悪くなる」を合わせて55.4％が「印象が悪くなる」と答えている。
検索候補は検索結果の一覧よりも前に表示される情報だ。今回の結果は、記事や口コミを読む前の段階でブランドイメージが左右される可能性を示した。
「クリック前」に検討をやめるユーザー
商品やサービスの利用を検討している際に、「危険」「やばい」といった不安をあおる検索候補が表示された場合の行動を尋ねたところ、次のような回答があった。
「その時点で検討をやめる」：10.4％
「クリックして内容を確認し、少しでも懸念があればやめる」：36.4％
約半数のユーザーがネガティブな検索候補を見た時点で、深く調べることなく「離脱する」可能性があることがわかった。
リサーチ以前の段階で機会損失の可能性を示すこの結果は、商品やサービスを売る企業にとっては決して見逃せない事実だ。
証拠がなくても疑いは残る
さらに興味深いのは、ネガティブな検索候補をクリックして確認した結果、具体的な根拠となる記事が見つからなかった場合の心理だ。
「ただの噂だと思い安心する」と答えた人は19.0％にとどまった。一方で「火のない所に煙は立たないと思い疑いが残る」「念のためやめておこうと思う」と回答した人を合わせると43.0％に達した。
ネガティブな事実が確認できなくても、一度生まれた不安は消えにくいという消費者心理が浮かび上がる結果だった。
