トランプ大統領はトゥルース・ソーシャルへの投稿で、原油高への懸念を一蹴した。「イランの核の脅威が破壊されれば急速に下落する短期的な原油価格は、米国および世界の安全と平和のために払うべき非常にわずかな代償だ」と述べ、さらに「そう思わないのは愚か者だけだ！」と付け加えた。
アメリカ自動車協会（AAA）のデータによると、全米のガソリン平均価格は9日時点で1ガロンあたり3.478ドルとなり、1週間前の2.997ドルから急上昇している。デ・ハーンは上述した分析の中で、「すでに大幅な上昇が見られるが、今週はさらに上がる可能性が高い。石油の卸売業者や精製業者は、月曜朝から異例の『日中』価格改定を実施する可能性がある」と記している。デ・ハーンは、全米ガソリン平均価格が今週中だけで現在の3.45ドルから「およそ3.75ドルから3.95ドル」まで上昇すると予測した。4ドルの大台を突破すれば、2022年8月以来のこととなる。
チャック・シューマー上院院内総務（民主党、ニューヨーク州）はXへの投稿で、「ドナルド・トランプの無謀な選択が引き起こした攻撃のせいで、ガソリン価格はここ数年で最高の水準に達した。彼の反応は？『上がるなら上がればいい』だ。彼はまったく気にしていない。本日、私はトランプに対し、米国民の負担を軽減するために戦略石油備蓄から直ちに石油を放出するよう要求した」と投稿した。
原油高を受け、9日早朝の米株先物市場は全面安となった。S&P500先物は0.89％下落して6681.25ポイント、ダウ先物は約1％下落して4万7031ドルとなった。ハイテク株中心のナスダック100先物も、先週終値から1％安の2万4417.25ポイントまで下落した。
原油価格の急騰により、アジアの主要株式市場も9日に大きな打撃を受けた。日経平均株価は5％以上下落し、韓国総合株価指数（KOSPI）は6.2％沈んだ。また、インドのSENSEX指数は2.27％安、香港のハンセン指数は1.61％安となった。
