デスクワークをする人の端末使用時間は週99.2時間に達しており、昨年の97時間から増えている。デスクワークが主要業務でない人でさえ、週87.6時間とほぼ変わらない。デスクワーカー、非デスクワーカーとも大多数が目の疲れや違和感、かすみ目あるいは複視、長時間スクリーンを見続けた後の焦点維持の困難といった端末使用に伴う視覚の症状を訴えている。
これらの結果は、眼科保険のVSP（R）Vision Care（VSPビジョンケア）とWorkplace Intelligence（ワークプレス・インテリジェンス）が共同で実施した調査で明らかになったものだ。調査結果は今回で3回目となる年次レポート「Workplace Vision Health Report」にまとめられている。米国の組織に所属する人事・福利厚生担当リーダー800人とフルタイムの従業員1200人を対象に行われたこの調査は、主に眼の健康に焦点を当てているが、常時端末につながっている現代の職場環境は、反復性ストレス障害や長時間の座りっぱなし、休暇の未取得といった問題も助長している。仕事が健康を害しないようにするのは自分の責任だ。
1. 健康管理意識を高める
自分がどれほどスクリーンを見ているか、把握しているだろうか。前述の調査は特に眼の健康への警鐘だが、全身の健康にも継続的に注意を払うべきだ。
健康ジャーナルをつける
1日の終わりに（あるいは可能なら1日に数回）、数分割いて自分の状態を記録する。エネルギー状態を評価し、身体のどこかに痛みがあるかどうかを確認する。不安や苛立ち、圧倒感などメンタルヘルスについても書き留める。記録する習慣を続けることで定期的に自分と向き合い、役立つ行動パターン（例：健康的な食事を摂る）や改善すべき習慣（例：睡眠不足）が見えてくる。
定期健診を受ける
ジャーナルはかかりつけ医と相談すべき事項の一覧となり、優先すべき健康問題があればそれを明確にする。その一方で定期健診や歯のクリーニングなど定期的に受けるべきものの予約を取り、予定に入れる。予約した後は当日までそのことを忘れていい。来年の予約を取るためのリマインダーも、今設定しておくこともできる。
年間の有給休暇取得を計画する
健診だけでなく、有給休暇も前もって計画する。そうすることで、自分と雇用主の双方が準備できる。休暇が近づいていると分かるだけでも楽しみになる。具体的な旅行や休暇の活動を計画すれば、期待は一層高まる。
2. 会社に支援を求める
福利厚生の拡充や定型業務の変更など、会社の支援が必要な健康のための改善策もある。
何を求めるかを明確にする
必要に応じて休憩を取れるようにするために、スケジュールの裁量がもっと必要だろうか。眼科の保険適用など不足している福利厚生はないだろうか。椅子ヨガや目のストレッチといった役立つ研修はあるだろうか。ただ提案を並べてはいけない。最も望むことを整理し、既存の制度を確認し、交渉のように要望を計画する。
まずは自分とチームから
運動を増やすために天候が許せば、屋外での会議や歩きながらの会議を提案する。会議なしの日を設けたり、ビデオなしの電話会議にしてもらったりしてスクリーン使間を減らす。タイマーを使って目を休めたり、水分補給したり、あるいは同僚に近況を尋ねたりする。ネットワーク強化にも健康にも有益だ。
経営層に財務的な正当性を示す
レポートによると、従業員の4人に1人が長時間のスクリーン使用に関連する不調で休暇を取り、年間平均4.5日休んでいる。従業員1人あたり約1週間の病欠は上司や人事担当者、上級管理職に提示できる具体的なものだ。もし会社が取り組める他の健康問題も特定できれば、1週間あたりの生産性の損失はさらに大きい可能性がある。
