ビットコイン価格は過去24時間で急伸した。米国時間2月28日朝に米国とイスラエルがイランを爆撃したことを受けて価格は一時急落したが、その後7万ドルを上回る場面もあった。しかし、2025年10月の高値からは依然として約50％低い位置にあり、2026年に入ってからも苦戦が続いている。
そんな中、ドナルド・トランプ大統領は、イランに対する軍事作戦が5週間を超えて長期化する可能性があると警告し、ビットコインの大幅な価格上昇予測にさらなる材料を与えた。
トランプ、「大きなものが間もなく来る」
トランプはCNNに対し、「我々はまだ本格的に攻撃していない。大きな波はまだ来ていない。大きなものが間もなく来る」と述べた。「あまり長引いてほしくはない。私は常に4週間程度だと考えてきた。また、我々は予定よりやや前倒しで進んでいる」。
その後、彼はホワイトハウスでの演説の中で、戦争は「それより、はるかに長く続く可能性がある」と付け加え、「飽きることはない」と語った。
戦費を賄うため、FRBが資金供給を拡大するのではないかとの憶測
中東における米軍の軍事作戦が長期化すれば、戦費を賄うため、米連邦準備制度理事会（FRB）が資金供給を拡大するのではないかとの憶測もある。
ビットコインや暗号資産デリバティブの先駆的企業、ビットメックスの共同創業者で、現在はファミリーオフィスのメイルストロームを運営するアーサー・ヘイズは、ブログ投稿の中で、「数十億ドル、あるいは数兆ドルを費やしてイランの政治体制をみずからの思い通りに再構築しようとすることに、トランプがどれほど長く関心を持ち続けるのかは分からない。また、どれほどの地政学的な痛みと金融市場の痛みが政治的に許容され得るのかも分からない」と記した。そのうえで、FRBが戦費調達を支援するため「義務を果たす」ことを示す過去のデータを示した。
ヘイズは「極めて高コストなイラン再建に関与する期間が長引くほど、FRBが価格を引き下げ、資金量を増やす可能性は高まる」とし、「FRBが利下げや資金供給の拡大を通じて政府のイラン政策を支援した直後こそが、ビットコインを大量購入する好機である」と書いた。
ヘイズは、今後数カ月でビットコイン価格が急騰すると予想しており、2026年3月までに20万ドルに達するとの価格予測を示した。彼はさらに、トランプ政権が11月に予定される中間選挙を前に景気を刺激しようとする中で、今年後半には50万ドルを上回る可能性があるとも述べている。
