米国がイランへの攻撃を継続する中、世界の原油市場は今週、数年ぶりの大幅上昇となる見通しだ。米国の消費者向けガソリン価格はすでに上昇しており、今後数日でさらに大幅な値上がりが見込まれている。
複数の専門家が、米国のガソリン価格がどこまで上昇するかを正確に見通すのは時期尚早だと指摘する一方で、米国時間2月28日から3月1日にかけて、1ガロンあたりの平均ガソリン価格はすでに2セント上昇した。卸売業者が価格を引き上げ、ガソリンスタンドがその上昇分を消費者に転嫁する動きにより、今後もこの上昇が継続する可能性が高い。
2日、国際的な原油指標である北海ブレント原油先物は約8％高の1バレルあたり79ドルとなり、2025年1月以来の高値を更新した。複数の原油アナリストは、イランへの攻撃が長期化すれば1バレルあたり100ドルに到達する可能性もあると述べている。
米国の原油指標であるWTI原油先物も同日に7％超上昇し、1バレルあたり約72ドルの値をつけた。
ガルフ・オイルのアドバイザーであるトム・クロザはCNNに対し、今週のガソリン小売価格は1日あたり5セントから10セント上昇する可能性があり、上昇ペースが鈍化する前に、1ガロンあたり3.25ドルまで上昇する恐れがあるとの見通しを示した。
AAAの調査によれば、2日朝時点での1ガロンあたりの平均小売価格（レギュラーガゾリン）は2.997ドルだ。この調査は1日に全米のガソリンスタンドで実施されたものである。
イランの原油生産量は世界全体の5％未満と推定されているが、同国は世界の石油の20％超が通過するホルムズ海峡に対して大きな影響力を持っている。イランはすでにホルムズ海峡内の一部船舶に対して攻撃を行っており、同海峡はすでに事実上の封鎖状態にある。イランがこの海峡を完全に封鎖することはできないものの、攻撃行為の活発化により船舶運航会社や保険会社が業務を停止する可能性がある。実際に、すでに停止を発表した企業も出た。
サウジアラビアのラス・タヌラ製油所では、イランのドローン2機から落下した破片によって火災が発生し、2日に生産が停止した。また、カタール・エナジーも2日、保有する施設の1つがイランからの攻撃を受け、生産を停止した。
ホルムズ海峡での航行停止が長期化した場合、あるいは、イランが周辺の湾岸諸国の石油インフラを引き続き標的とした場合、原油価格はさらに急騰する可能性がある。
