ちょうど4年前に米国のZ世代の消費者を対象に行われた調査で、特にファッション分野においてサステナビリティ（持続可能性）への関心が著しく高まっていることが明らかになった。当時10〜25歳だった約7000万人の関心は無駄の多い製造工程や、売れ残って廃棄される正規の衣料品に向けられていた。
2022年には、Z世代の4人に3人が購入を決める際にブランドよりも持続可能な取り組みの方が重要だと答えている。First Insight（ファースト・インサイト）の調査では、子どもや孫の影響で年配の世代でもサステナビリティへの関心が急速に高まっていることが示された。
それ以来、サステナビリティは普遍的な価値観となった。Z世代においては、消費経済の一部を揺るがしながら、米国の支出のあり方にも影響を与えるトレンドへと変化した。
Z世代の動きはベビーブーマー世代が脱物質主義を受け入れた、1960年代半ばから1970年代初頭にかけてのヒッピー時代によく似ている。当時の雰囲気は「自然回帰」であり、流行はステータスや派手さから「丈夫かつ再利用」なものへと移行した。
現在も似たようなトレンドのまっただ中にある。Z世代に触発された古着・リサイクルの動きは衣料業界における重要な市場セグメントに成長した。業界ニュースサイトModernRetail（モダンリテイル）に最近掲載された記事の見出し「グッドウィル、2025年は過去最高収益、今年100店舗を新規出店へ」からも見て取れる。
Goodwill Industries（グッドウィル・インダストリーズ）は3000を超えるリサイクル店舗を展開する創立123年の社会福祉系の非営利団体だ。このほど明らかにされた2025年の売上は約70億ドル（約1兆円）だった。そのうち約4億5000万ドル（約700億円）はeコマースからのものだ。比較として、オフプライスストア1200店舗を展開するBurlington Stores（バーリントン・ストアーズ）の昨年の売上は約110億ドル（約1兆7100億円）だった。
営利型のファッション再販サイトThredUp（スレッドアップ）によると、米国のリサイクル業界のマーケット規模は年500億ドル（約7兆8000億円）を超え、今後数年間は二桁成長が見込まれている。これは米小売アパレル市場全体の約15％を占める。
買い物客2000人を対象にしたGlobal Data（グローバル・データ）の調査で、消費者は2025年のホリデー支出の約40％をリサイクル品のギフトに充てることにしていたことが明らかになった、とThredUpは説明した。
