米国において博士号は、さまざまな厳しい状況に直面している。独立した研究と学術活動によって学者が獲得する学術的達成の頂点として長らく位置づけられてきたが、今や強い逆風にさらされている。とりわけ、ドナルド・トランプ大統領の指導の下で連邦政府が大学研究と大学院教育への支援を削減したことが大きい。
全米の主要な博士課程プログラムは新規学生の受け入れを絞り込んでいる。留学生は大学院進学先として他国へ目を向ける傾向を強めている。博士号を持つ職員は連邦機関から大量に離職している。従来、博士課程への進学者に占める人種・民族の偏りを是正し、十分に代表されてこなかった少数派の学生をより多く取り込もうとしてきた長年の取り組みも攻撃対象になっている。
こうした縮小は、博士号取得者の過剰供給を是正する「遅すぎた適正化」だという主張もある。しかし多くの観測筋は、最近の動きが米国の大学院教育における伝統的な主導的地位、とりわけSTEM（科学・技術・工学・数学）分野に何を意味し得るのかについて、強い警戒を示している。
大学が博士課程の入学枠を絞っている
昨年、全米有数の研究大学のいくつかが、博士課程への将来の入学者数を減らす、または凍結すると発表した。8月にはシカゴ大学が、増大する財政的圧力により複数分野で入学者受け入れを一時停止するか縮小すると述べ、高等教育界に衝撃が走った。特に社会科学、芸術、人文系が大きな打撃を受けるとされた。
シカゴ大学だけではない。10月にはハーバード大学が、新規に受け入れる博士課程学生の数を大幅に減らす方針を示した。イェール大学、コロンビア大学、ブラウン大学、南カリフォルニア大学、ボストン大学、ペンシルベニア大学なども、新規受け入れの縮小、内定取り消し、一時停止、停止といった対応を取った例である。ウィスコンシン大学、ミシガン州立大学、ワシントン大学といった大規模な州立大学も同様の措置を講じた。
全国的に入学受け入れの減速がどの程度なのかを見積もるのは難しい。中央の大学当局の指示がないまま、各プログラムが静かに定員を減らす判断をした例について、信頼できる集計が存在しないためだ。断片的な情報からは、こうした判断が広範に行われたことがうかがえる。
博士課程の縮小は続いている。今月、ジョージ・ワシントン大学は博士課程学生への支援を7％削減すると発表した。同大学は13プログラムで受け入れ人数を減らし、5分野──臨床心理学、人類学、人類古生物学、政治学、数学──では新規入学を行わない。臨床心理学の受け入れ停止は特に注目に値する。多くの大学で同分野は歴史的に応募者数が最も多いプログラムだったからだ。
ジョージ・ワシントン大学の生物科学部長ギジェルモ・オルティは、「大学院生の博士課程枠は、どの大学でも研究プログラムを維持するための生命線です」と述べ、さらに「学生を勧誘するための博士課程支援パッケージを削れば、大学の研究能力を削っているのと同じです」と付け加えた。
こうした削減は、政権が研究への連邦支出を減らす意向を公言していることの、ほぼ避けがたい帰結である。とりわけ科学分野では、博士課程の訓練プログラムの多くにとって主要な資金源は研究費である。トランプ大統領は、米国立衛生研究所（NIH）、米国立科学財団（NSF）などの連邦機関に対する大幅な予算削減を提案している。議会は現時点ではこうした削減を退ける方向に傾いているように見えるが、連邦レベルの不確実性が今後も続く可能性が高い。多くの大学は、研究と大学院教育へのコミットメントについて極めて慎重に構えている。
他国は、米国の不安定な資金環境を好機として生かそうとしている。カナダは12月、主要な国際的研究者や研究チームを国内の大学へ呼び込むための積極的な戦略を打ち出した。その取り組みに、カナダドルで約17億ドル（約1933億円）を投資する意向だ。これには、最大で有望な博士課程学生600人とポスドク研究者400人がカナダへ移ることを促すために3年間で1億3360万ドル（約207億円）を支出する計画も含まれる。多くの米国研究者がこのオファーを受け入れると予想されている。
これに加え、米国のビザおよび移民政策の最近の変化が、他国からの大学院応募者の大幅な減少の原因だとして批判されている。他国からの応募は、従来、STEMプログラムにとって関心の豊かな供給源であった。
GEBS（Global Enrolment Benchmark Survey：世界入学ベンチマーク調査）の結果によれば、米国で新たに入学した留学生の大学院生は昨年19％減少した。米国の大学のほぼ3分の2（63％）が、大学院の留学生入学者数の減少を報告している。対照的に、他地域では留学生の大学院入学が増えている。アジアの大学は3％増、欧州の機関と英国の機関はそれぞれ5％増、3％増だった。
大学が将来の受け入れにブレーキをかける以前から、博士課程の在籍者数は伸び悩んでいた。2025年秋に米国の高等教育全体の在籍者数が1.0％増加したものの、その増加は主として学部生の増加によるものだった。最新のNational Student Clearinghouse Research Centerの在籍者数報告では、博士課程の在籍者数は昨秋に0.3％の小幅減となり、これは2000人超の減少に相当している。
