S&P500種株価指数は、米国時間1月28日の取引開始とともに7000ポイントを突破した。これは約70年の歴史を持つこの指数にとっての最新のマイルストーンであり、近年は巨大テクノロジー企業が市場を押し上げてきた。
S&P500は28日の取引開始直後に一時7001ポイントまで上昇したが、その後は上げ幅を縮小し、7000ポイントを0.2％下回る水準まで戻した。
この広範な上昇の先頭に立ったのはインテルで、9.4％高と急騰した。これに続き、スターバックスが4.9％高、エヌビディアが1.7％高、テスラが1.5％高、アドビが1.5％高、チャーター・コミュニケーションズが2.3％高、テキサス・インスツルメンツが8.3％高となった。
ダウ平均株価も5万ドルの節目に近づいている。2024年5月に初めて4万ドルを超えてから、2年足らずでの到達となる可能性がある。28日の朝時点で、ダウ平均株価は4万9168ドルとなっている。同指数はこれまでに、2017年1月に2万ドル、2020年11月に3万ドルという節目を突破してきた。ダウが初めて1万ドルに達するまでには103年を要し、1999年のドットコム・ブームの最中にその節目を迎えている。
2000年代初頭以降の株式市場は、おおむね巨大テクノロジー企業が牽引してきた。近年では、エヌビディア、アップル、マイクロソフト、そしてグーグルの親会社であるアルファベットという巨大企業の4社が、時価総額4兆ドル（約612兆円）を超える水準に達している。世界最高の時価総額を誇るエヌビディアは、2000年に時価総額が20億ドル（約3060億円）に達して以降、22万7000％上昇し、2025年10月には時価総額が5兆ドル（約765兆円）を超えた。
テクノロジー関連銘柄が株式市場を押し上げてきた一方で、JPモルガンのエコノミストは、S&P500などの指数は「実体経済」から大きく乖離していると主張する。同社のレポートによれば、2000年以降、主にテクノロジー企業によってS&P500のEPS（1株あたりの純利益）は350％以上増加したのに対し、「平均的な米国企業」の成長率は47％にとどまっている。株式市場は利益率や自社株買いに焦点を当てる一方で、実体経済は賃金、消費支出、雇用市場に依存しており、これらはいずれも過去1年間で悪化していると、同社は指摘している。
