タービンメーカーが新たな門番となる
ガスが原料だとすれば、タービンはチョークポイント（渋滞を引き起こす場所）である。
GEベルノバは、2025年末時点で約80ギガワット分のガスタービン受注残を抱え、生産ラインは2029年まで埋まると見込んでいる。スコット・ストラジックCEOによれば、2026年末までに「2030年までの予約が完売する」見通しだ。製造能力は2026年半ばまでに年20ギガワット相当へ引き上げられ、2028年半ばには24ギガワット相当を目標としている。
シーメンス・エナジーは、2025年度末時点で1380億ユーロ（約25兆3100億円）という過去最高の受注残を報告しており、データセンター主導の需要がガスタービン受注の重要な要因となっている。
タービン調達におけるリードタイムは、電力を「時間の市場」へと変える。タービン枠を確保できなければ、発電所は建設できない。その世界では、タービンメーカーは設備を売るだけでなく、スケジュールを売っているのである。
ハイパースケーラーは垂直統合へ向かう
2026年1月の取引動向は、戦略的転換を示している。大手テック企業は、電力を購入する立場から、発電能力を所有する立場へと移行している。
アルファベットが47億5000万ドル（約7370億円）を投じたインターセクトパワーの買収は、ハイパースケーラーが大規模なクリーンエネルギー開発会社を完全に取得した初の事例である。インターセクトは、太陽光と風力による3.6ギガワットの発電容量、3.1ギガワット時の蓄電容量をもち、グーグルは電力購入契約（PPA）に依存するのではなく、発電用の資産を直接管理できるようになった。
メタの原子力への取り組みも同様に攻めの姿勢だ。2026年1月9日、同社は合計6.6ギガワット相当の原子力契約を発表した。その内訳は、ビストラが保有するオハイオ州およびペンシルベニア州の既存発電所（2.1ギガワット）、オクロの小型モジュール炉（1.2ギガワット）、そしてテラパワーのナトリウム冷却高速炉2基と将来的な6基分の権利である。メタは現在、「米国史上で最も重要な原子力購入企業の1つ」となっている。
この論理は防御的だ。すべてのハイパースケーラーが同じメガワットを奪い合えば、PPAの相手方が抱えるリスクは高まる。発電能力を所有すれば、契約を待つ行列に加わる必要はない。
