1年前、労働者の51％は有無を言わさないオフィス出社命令（RTO）を受け入れるくらいなら辞めると答えていた。現在ではその割合はわずか7％にまで落ちている。この劇的な反転は、 履歴書作成サービスのMyPerfectResume（マイパーフェクトレジュメ）が「The Great Compliance（大いなる従順化）」と呼ぶ現象を示している。つまり、2026年において仕事がどこで、どのように行われるかが再定義されつつある職場における力関係の変化だ。その変化は部分的に「ハイブリッド・クリープ」の台頭によるものだ。
ハイブリッド・クリープは、厳格な出社命令や最後通告をはるかに微妙な手法に置き換えることで機能する。企業は大幅な変更を打ち出す発表をする代わりに、小さく段階的な調整を導入して従業員を徐々に出社へと向かわせる。しかも多くの場合、正式な方針変更を伴わないまま進められる。
これは、企業が主導権を取り戻す方法を意図的に変えていることを反映した戦略だ。そしてこれは実際に機能している。この記事では、雇用主がハイブリッド・クリープで従業員をオフィスに呼び戻す7つの方法を紹介する。
1. 「全員出社日」を増やす
最も一般的な手法は、出社が求められる日数を段階的に増やすことだ。「都合がいいときに出社を」というところから始まり、それが「火曜と木曜はチームの日」へ変わり、さらに「水曜もクライアント会議のために出社日にしよう」となる。そうして気づけば、名目上は週2日だった出社が、週3日、週4日へとじわじわ増えていく。
ビデオ会議用デバイスを開発・販売するOwl Labs（アウルラボ）の報告書『State of Hybrid Work』によると、データもこうした傾向を裏付けている。ハイブリッド勤務の従業員のうち、現在34％が週4日オフィスに出社しており、2024年の32％、2023年の23％から増加している。一方で、週1〜2日しか出社しないハイブリッド勤務の従業員の割合は22％にとどまる。この変化は明らかであり、しかも加速している。
2. 出社をキャリアアップに結びつける
おそらく最も強力なハイブリッド・クリープの形態は公になっている方針と全く関係がない。それは「頻繁に出社する人ほど、良い仕事を任され、昇進する」という暗黙の了解だ。
これにより「プレゼンス・プレミアム」と呼ばれる状況が生まれる。MyPerfectResumeの調査によると、「2026年に給与や昇進で最も優遇されるのはどういう従業員だと思うか」という問いに対し、40％の労働者が「出社している従業員」と回答した。リモート勤務の従業員が優遇されると答えたのはわずか7％だった。このメッセージは、たとえ口にされることはなくても明確だ。
