エヌビディア（NVDA）は、過去に挫折を経験してきた。同社の株価は近年、2カ月未満の期間で30％を超える下落を最大8回経験しており、数十億ドルの時価総額を消失させ、1回の調整で大幅な上昇分を帳消しにしてきた。過去の傾向が信頼できる指標であるならば、エヌビディア株は突然の大幅な下落に見舞われやすい。
特に、以下のリスクが特定される。
1. 売掛金の膨張とチャネルの飽和
2. ハイパースケーラーの交渉力と内製化による競争
3. 中国の独占禁止法調査の激化
リスク1：売掛金の膨張とチャネルの飽和
- 詳細：需要の前倒しによる将来の売上高成長の失速、キャッシュフローの質の悪化による企業価値評価の低下
- 影響を受けるセグメント：データセンター
- 想定される時期：今後2四半期
- 証拠：売掛金は333億9000万ドル（約5兆2840億円）に増加し、会計年度初めから45％拡大（2026年度第3四半期報告書時点）。売上債権回転日数（DSO）は53.5日に増加し、過去平均（2025年第3四半期）の46日から延長
リスク2：ハイパースケーラーの交渉力と内製化による競争
- 詳細：売上総利益率が70％台半ばから60％台後半に圧縮、市場が「単独供給元」から「競争的」サプライヤーへと再評価することによるPER（株価収益率）縮小
- 影響を受けるセグメント：データセンター
- 想定される時期：今後12〜18カ月
- 証拠：主要クラウドサービスプロバイダーが、エヌビディアへの依存を減らすため、独自のカスタムAIアクセラレーター（例：グーグルのTPU）を考案・強化している（2025年12月）。そうしたハイパースケーラーがより良い価格交渉力を得るため、AMDやインテルと供給の多様化を追求しているというアナリストの見解が増加（2026年1月）
リスク3：中国の独占禁止法調査の激化
- 詳細：純利益を減少させる多額の罰金、中国事業の構造に影響を与える強制的な業務変更または是正措置（メラノックス部門を含む可能性あり）
- 影響を受けるセグメント：データセンターおよびネットワーキング
- 想定される時期：今後6〜12カ月
- 証拠：中国の国家市場監督管理総局（SAMR）は、エヌビディアが2020年のメラノックス合併に関する是正措置を遵守していないとして、予備的調査結果を発表（2025年9月15日）。調査は正式に「詳細調査」段階に入っており、状況は未解決のまま（2026年1月20日）
最悪の事態とは何か
大規模な市場ショック時のエヌビディアのリスクを評価すると、明確な物語が浮かび上がる。同社株はドットコムバブル崩壊時に68％、世界金融危機時に85％急落した。2018年の売り圧力とインフレショックは、いずれも55％以上の株価下落をもたらした。新型コロナウイルス感染症流行時にも、ピークから約38％下落した。いかなる危機でも、急落を免れることはなかった。
しかし、株価は良好な市場環境下でも下落する可能性がある。決算発表、事業のアップデート、見通しの変更などの出来事を考えてみよう。エヌビディアの押し目買い分析を読んで、同社株が過去の急落からどのように回復したかを理解してほしい。
リスクは財務諸表にすでに現れているか
- 売上高成長：直近12カ月で65.2％、過去3年平均で91.6％
- キャッシュ創出：直近12カ月でフリーキャッシュフローマージンは約41.3％、営業利益率は58.8％
- 企業価値評価：エヌビディア株はPER43.7倍で取引されている
より詳細な情報を求める場合は、エヌビディア株の売買判断を参照してほしい。
