北米

2026.01.20 15:00

カリフォルニア州の著名富豪11人、「5%の億万長者税」で想定される税額一覧

(写真左から)セルゲイ・ブリン(CarlaVanWagoner/Shutterstock)、マーク・ザッカーバーグ(FotoField/Shutterstock)、ラリー・ペイジ (Photo by Kimberly White/Getty Images for Breakthrough Prize)

スティーブン・スピルバーグ

◯純資産:71億ドル(約1.1兆円)◯想定税額:3億5000万ドル(約553億円)

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スティーブン・スピルバーグは大学進学を機にカリフォルニアへ移り、カリフォルニア州立大学ロングビーチ校を卒業した。映画監督としての彼は、1980年にアンブリン・エンターテインメント、1994年にドリームワークスという2つの巨大映画スタジオを、いずれもカリフォルニア州ユニバーサル・シティで共同設立している。彼は現在、パシフィック・パリセーズにある3000万ドル(約47億円)の邸宅に居住している。

ジョージ・ルーカス

◯純資産:53億ドル(約8374億円)◯想定税額:2億5000万ドル(約395億円)

カリフォルニア州モデストで育ったジョージ・ルーカスは、南カリフォルニア大学に進学した後、サンフランシスコでルーカスフィルムを設立した。『スター・ウォーズ』シリーズの生みの親である彼が所有する「スカイウォーカー・ランチ」と、ジョージ・ルーカス教育財団はいずれもマリン郡にある。ルーカスはこのほか、カーピンタリアに4000万ドル(約63億円)の住宅、サンアンセルモに5000万ドル(約79億円)の不動産、ロサンゼルスに3500万ドル(約55億円)の邸宅を所有している。

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キム・カーダシアン

◯純資産:19億ドル(約3002億円)◯想定税額:9000万ドル(約142億円)

ロサンゼルスで育ったキム・カーダシアンは、同地を舞台にしたリアリティ番組『カーダシアン家のお騒がせセレブライフ』を通じてメディアパーソナリティとしての地位を築いた。彼女は2019年には、ロサンゼルスに本社を置く補整下着ブランド「スキムズ」を創業し、カリフォルニア州の弁護士資格取得も目指している。カーダシアンは州内に4件の不動産を所有しており、6300万ドル(約100億円)のマリブの邸宅のほか、元夫カニエ・ウェストと共有していたヒドゥンヒルズの不動産も含まれる。

マジック・ジョンソン

◯純資産:15億ドル(約2370億円)◯想定税額:7500万ドル(約119億円)

NBA選手としてのキャリアのすべてをロサンゼルス・レイカーズで過ごしたマジック・ジョンソンは、5度のNBA制覇を成し遂げたほか、短期間ながら球団の一部を所有したこともある。投資会社マジック・ジョンソン・エンタープライズはビバリーヒルズに本拠を置き、ロサンゼルス・ドジャースやワシントン・コマンダーズ、ワシントン・スピリットなど、他のスポーツフランチャイズにも投資してきた。ロサンゼルス市は、ジョンソンの地域社会への貢献を称えて「マジック・ジョンソン・パーク」を設けている。ジョンソンは、州内に合計約3000万ドル(約47億円)相当の不動産を2件所有している。

レブロン・ジェームズ

◯純資産:13億ドル(約2054億円)◯想定税額:6000万ドル(約95億円)

NBA歴代最多得点記録を持つレブロン・ジェームズは、直近7年間をロサンゼルス・レイカーズで過ごしてきた。主な居住地は、2017年に購入したブレントウッドの邸宅だが、2020年に3700万ドル(約58億円)で取得したビバリーヒルズの土地では、さらに大規模な住宅を建設中だ。クリーブランド出身のジェームズは、パサデナで創業されたブレイズ・ピザの投資家でもある。同社は2024年に本社をアトランタへ移している。

アーノルド・シュワルツェネッガー

◯純資産:12億ドル(約1896億円)◯想定税額:6000万ドル(約95億円)

アーノルド・シュワルツェネッガーは、2003年から2011年までカリフォルニア州知事を務めた。税収の範囲内に歳出を抑えるための憲法改正案を提唱したほか、数十万人の州職員に一時帰休を実施した。最低賃金の引き上げや国民皆保険構想の提案などにも取り組んだ。オーストリア生まれの元ボディビルダーで俳優でもあるシュワルツェネッガーは、2300万ドル(約36億円)のロサンゼルスの邸宅と、2000万ドル(約32億円)超の商業用不動産を所有している。

算出方法
フォーブスは、提案されている税構想の下で、カリフォルニア州のビリオネアがどの程度の税負担を求められるのかを推計するため、各人が純資産に対して5%の税率を当てはめた。対象としたのは上場株式や非上場企業の持ち分、投資ポートフォリオ、美術品、ヨットなどの個人資産だ。一方で、法案の文言に従い、個人が居住目的で保有する不動産については課税対象から除外した。ただし、商業用不動産や投資目的の不動産については、その資産価値に対する税額を試算した。今回の分析は、2026年1月11日時点の純資産額を基準としている。

forbes.com 原文

翻訳=上田裕資

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