Starlinkは、衛星の中では比較的低く、上空500〜600kmを周回しています。静止衛星と比較すると高度は低くなるため、ひとつの衛星でカバーできる範囲は限られます。この弱点をカバーするため、多数の衛星が地球上を飛び続けています。その数はすでに1万基以上。上空に衛星が常に飛び続けているため、地上にある端末は衛星を切り替えていけば、通信を継続できるというわけです。
もともと、Starlinkの利用にも専用の端末が必要でした。そのため、モバイル通信事業者は、基地局をネットワークにつなぐためのバックホール回線としてこれを活用していました。光回線を引けない場所でも、Starlinkを基地局に取りつけるだけでその場所をエリア化できるのが特徴。
災害時の応急復旧などでも活用
離島など、もともとエリア化しづらかった場所に加え、地震などの災害で光回線が切断されてしまった際の応急復旧などでも活用されています。2024年1月に発生した能登半島地震では、基地局の多くが倒壊したり、光ファイバーが切断されてしまったりしましたが、KDDIはStarlinkを活用することで、比較的早期に応急復旧を行っています。また、ドコモや楽天モバイルでも、Starlinkの整備が進んでいます。
このStarlinkの衛星が、2025年から、スマホと直接通信できるようになりました。スマホと衛星の直接通信のことを、「D2C（Direct to Cell）」などと呼びます。スマホは専用端末のように大型のアンテナを備えていないため、通常のStarlinkより低い340kmを飛ぶ衛星を活用します。
日本ではKDDIが、この衛星を使う「au Starlink Direct」の提供を4月から開始しました。また、ドコモやソフトバンクも、2026年にはスマホと衛星の直接通信を開始する方針を表明しています。どの衛星サービスを使うかまでは明言されていませんが、現状では、StarlinkがKDDI以外にも衛星の利用を開放するとの見方が有力です。
