キャリア

2026.02.03 14:15

20カ国就活記! 米大手ECで僕が「欧州 時計・宝飾品統括事業部長」になるまで

筆者は、TOEFL iBT 34点(TOEIC 330点相当)からスタートの非ネイティブにして、某米国大手EC企業本社で2年連続、年間MVPを受賞した経験をもちます。

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そんな筆者ですが、家で晩酌をしている、何の変哲もない日常のことでした。パートナー(妻)がおもむろにこう切り出したのです。「フランス赴任になるかもしれないけど、どうする?」……3秒ほどフリーズしたものの、あまり深くは考えずに直感で答えました。「お、いいんじゃない」と。

というのも、その時こそ日本で生活していましたが、その直前は米国で10年近く生活(学業や3社で現地就職)していたため、いつかは同じく英語圏である欧州でも暮らしてみたい、という積極的な気持ちがあったためです。また、妻が私に合わせて、米国大学院への留学や育児休暇取得をして一緒に生活していた期間もあり、いわば「借り」があったこともあります。 加えて、長年趣味にしているテニスについても、4大大会のうち2大会はイギリス・フランスでの開催となっており、文化としても根付いていると期待していました。

実際に、相談を受けてから時間を置かずに、単身フランスへ飛び、ITF Mastersの年齢別大会(Menton)に参加したところレベルの高さに打ちひしがれつつも、テニスクラブ・コートの整備状況、日本人主体のテニスコミュニティの充実度、等々フランス・欧州近隣諸国におけるテニス周辺環境が申し分ないことを確認できました。こうして、パートナーのフランス赴任を「応援したい・ついていく」という気持ちはすぐに固まったものの、具体的にどのタイミングでどのような形で、を模索する旅が始まったのです。

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(写真:下見で南仏の大会に参加する筆者)
下見で南仏の大会に参加する筆者

具体的なアプローチ

当時、米系企業の米国本社から日本支社へ転籍した後であり、新しいチームメンバー・事業とともに充実した仕事環境に恵まれていました。その中で、フランス帯同のアプローチとして、大きくは、1)休職またはリモート勤務など現職維持を前提としたもの、2)社内・社外での転籍・転職を目指すもの、3)「駐夫」として帯同するもの、を検討しました。

日本には「配偶者海外転勤同行休職制度」を設けている企業もあるようですが、欧米人にとって、家族の海外同行の場合は、自力でポジションをみつけることが基本的な考え方だと思います。

とはいえ、複数年に渡る休職またはリモート勤務は、各国法制度(例えば、日本での職務従事であれば、一年の過半を日本居住とする必要)の事情からも現実的でなかったため、社内・社外での転籍・転職を目指しながら、ダメであれば「Plan B」として駐夫として帯同する、という方針・優先順位を定めました。

次ページ > みえてきた壁━━欧州の雇用環境は厳しい!

文=竹崎孝二 編集=石井節子

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