株式市場は2000年代初頭以降、大手テック企業が主導してきたが、近年はその成長がさらに加速している。直近1年で、エヌビディア、アップル、マイクロソフト、アルファベットの4社が時価総額4兆ドルを超え、これら企業はS&P500の時価総額全体の22％超を占めている。2000年時点で時価総額が約20億ドル（約3200億円）にすぎなかったエヌビディアは、2025年10月に世界で初めて時価総額5兆ドル（約795兆円）を突破した企業となり、AI技術への需要拡大を背景に、この期間で約22万7000％という成長を遂げた。
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2025年、JPモルガンのエコノミストは、2010年以降の期間に株式市場は実体経済と乖離してきたと指摘した。S&P500のような指数は、実体経済、すなわち雇用や個人消費など、財やサービスが生産、販売、消費される経済活動を上回るペースで成長してきたという。アナリストのジョー・シドルとフェデリコ・クエバスは、2000年以降、テクノロジー企業がEPS（1株あたりの純利益）を約350％成長させてきた一方で、「平均的な」米国企業の成長率は約47％にとどまると述べた。
両氏は別のリポートで、株式市場の上昇は、利益の成長や自社株買いの影響に依存しているのに対し、米国経済は賃金、個人消費、労働市場によって支えられており、これらはいずれも過去1年で低下していると指摘した。さらに、S&P500の構成企業が生み出す収益の約30％は海外からのものであるとしている。
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