物価が急騰しテクノロジーが進歩する中で、大規模なレイオフが急増している。先行き不透明な状況のなか、従業員は高い生活費に引き続き苦しんでいる。もともとは、情熱を注げるプロジェクトから追加の現金収入を得る手段として始まった副業だが、今や米国人の73％にとって金銭面での必需品となり、2025年の現代の労働文化を特徴づける存在になっている。こうした状況を踏まえ、専門家は2026年の副業の将来をどう見ているのか、筆者は知りたいと考えた。
2026年の副業の未来に関する6つの予測
米国人の3人に1人が副業を持ち、合計で月あたり831億ドル（約13兆620億円）の追加収入を得ている。そのうち51％は過去1年以内に副業を始めた。筆者は、これが2025年の景気後退の一時的産物なのか、それとも恒久的なトレンドなのかが気になり、副業の未来について合計6つの予測を共有していた専門家の意見を求めた。
（1）副業は主流の資金計画に組み込まれる
Airtasker（仕事のマッチングプラットフォーム）の創業者でCEOのティム・ファングは、2026年には副業が主流の資金計画の一部になると筆者に語った。副業が家計の予算編成に組み込まれ、多くの専門職が従来の「9時から5時まで」の役割の外でスキルを収益化し、日々の支出を支える並行的な収入源を作るようになると予測している。
（2）副業経験がキャリアの昇進・成長で評価される
またファングは、雇用主がキャリア開発の一部として「検証可能な」副業をより重視するようになると考えている。
「副業やフリーランスで得たスキルは、昇進や専門的成長の評価対象になります。従来の雇用経験を補完する、正式な『副業ポートフォリオ』が作られるでしょう」とファングは述べる。
（3）プラットフォーム主導のスキル向上が、ギグ経済でのキャリア成長を後押しする
ファングはまた、2026年には副業プラットフォームが、組み込みの研修、資格認定、キャリアステップ（ラダー）をこれまで以上に提供し、働き手が入門レベルの作業から、より高単価のプレミアム案件へと進めるようになると見込んでいる。
