優れたゲームが数多く存在する一方で、特に家庭用ゲーム分野において、それを遊ぶためのハードウェアが極めて高価になっている。ビデオゲームファンにとっては奇妙な時代である。
そんな中、インサイダー・ゲーミングのトム・ヘンダーソンによる新たなレポートによれば、ソニーやマイクロソフトといった家庭用ゲーム機メーカーは、PlayStation 5およびXbox Series X/Sの初代モデルが発売されてから7〜8年後に当たる、2027年または2028年に予定されていた新型家庭用ゲーム機の発売を延期する可能性について、水面下で議論しているという。
問題となっているのは、RAM（メモリー）の供給不足と、それに伴う価格高騰だ。
「我々の理解では、この状況により、家庭用ゲーム機メーカーは次世代機の発売時期を、当初想定していた2027〜2028年から延期すべきかどうかを検討している。RAMメーカーがインフラを拡充し、より多くのRAMを生産できるようになれば、価格が下がることが期待できるからだ」
RAM価格の動向がどうなるかは、想像に難くない。それには、AIインフラに対する尽きることのない需要急拡大が関わっていると見られている。実際、AIの影響によってRAMの価格は数百パーセントの規模で上昇しているのだ。
この状況が業界にもたらす主な問題は、2つある。
これらの次世代家庭用ゲーム機の発売が数年先となる場合、現行世代ハードウェアのさらなる値上げにつながる可能性がある。ソニーはすでに1度、マイクロソフトは2度の値上げを実施している。その結果、本来は時間とともに価格が下がるはずの業界で、PlayStation 5は発売から5年が経過した現在でも、発売時より高価になるという状況に陥っている。一方、マイクロソフトは、2テラバイトモデルのXbox Series Xの価格を800ドル（約12万5400円）という驚くべき水準まで引き上げざるを得なくなった。この値上げを含むさまざまな要因により、Xboxのハードウェア販売は急激に落ち込んでいる。任天堂は、現時点ではNintendo Switch 2の値上げを回避しているものの、発売価格は450ドル（約7万600円）と、初代機の発売価格である300ドル（約4万7000円）を大きく上回っている（なお、初代機は最近、10％の値上げが行われた）。
