イーロン・マスクは、かつてBYDをどう評価していたか
2011年、ブルームバーグTVの（今では悪名高い）インタビューで、マスクはBYDとの競争について問われ、司会者が億万長者ウォーレン・バフェットによる同社への投資に触れると笑った。マスクは「彼らの車を見たことがありますか？」と返し、続けて「素晴らしい製品があるとは思いません……特に魅力的だとも思いません。技術はあまり高くなく、BYDという会社には中国という本拠地でのかなり深刻な問題があります」と付け加えた。さらにテスラCEOは、BYDの主眼は、中国で生き残ることを確実にすることに置くべきだとも述べた。
この億万長者は、2021年に中国・海南で開催された世界新エネルギー車大会に言及した際に、口調を変えた。「私は、これらの（EV）技術を推進している多くの中国の自動車メーカーに大きな敬意を抱いています」と、マスクは当時述べている。
2023年1月のテスラの決算説明会では、マスクは中国の自動車メーカーについて「最も懸命に働き、最も賢く働いています……だから、もし私が推測するなら……おそらく中国のどこかの企業が、テスラに次ぐ存在になる可能性が最も高いでしょう」と語った。
さらに1年後の別の決算説明会では、マスクの口調はより危機感を帯びたものとなり、（中国製EVに）貿易障壁が設けられなければ「彼らは世界のほとんどの他社をほぼ壊滅させるでしょう」と警告した。
2025年、テスラが販売低迷に至った理由
2025年のテスラの販売低迷は、同社にとって厳しい1年の締めくくりとなった。マスクがドナルド・トランプ大統領の選挙運動を財政面で支援したこと、またDOGEの下でホワイトハウスの連邦政府のコスト削減の取り組みを主導したことは、この億万長者とその企業に対する大きな世論の反発を招いた。特にテスラ車は、抗議活動、ボイコットの呼びかけ、破壊行為の標的となった。
その年の後半に起きたマスクとトランプの公然とした対立も、同社にとって助けにはならなかった。大統領のいわゆる「ビッグ・ビューティフル法案」（大型の税制・歳出・政策変更法案）には、電気自動車に対する7500ドル（約118万円）の連邦税額控除を9月から廃止する条項が盛り込まれていた。
