スタジアムやアリーナが、単なる「競技場」の枠を超え、巨大なビジネスプラットフォームへと変化している。かつてはスポーツ興行が主役であったこれらの施設は、今や音楽ライブや企業イベント、さらには地域の経済活性化を担う「社会インフラ」としての役割を強めている。
帝国データバンクの調査によると、国内のスタジアム・アリーナ運営主要50社の2024年度における売上高合計は3851億円に達した。これはコロナ禍前の2019年度と比較して18.7%増という大幅な伸びであり、市場が完全な成長フェーズに突入したことを物語っている。内訳をみると、スタジアムが2434億円、アリーナが1417億円。音楽コンサートの本格再開やプロスポーツの観客動員回復に加え、展示会などのイベント需要が重なり、施設の稼働日数が飛躍的に向上したことが背景にある。
特筆すべきは、来場者一人あたりの消費単価の上昇だ。近年、VIP席やラウンジといったホスピタリティエリアの設置、飲食スペースの拡充といった付帯サービスの強化が相次いでいる。これにより、従来のチケット収入に頼らない収益構造への転換が進み、高付加価値な体験を提供する「稼ぐ施設」としての側面が色濃くなっている。
この成長を牽引しているのが、男子プロバスケットボールリーグ「Bリーグ」の存在だ。2024-25シーズンの観客動員数は485万人と、3シーズン連続で過去最高を更新。2026年から始動する新リーグ区分「B.PREMIER」では、アリーナの収容人数やVIP席の設置、アクセスの良さなどが参入要件に盛り込まれた。これを受け、各地で新設や大規模改修の動きが加速。「TOYOTA ARENA TOKYO」（東京都）や「IGアリーナ」（愛知県）をはじめとする次世代型アリーナが相次いで開業している。
運営手法も大きな転換期を迎えている。現在、施設の約6割が「指定管理者制度」を採用しているが、より長期的な視点で民間が投資と運営を担う「コンセッション方式」や、官民連携（PPP/PFI）の重要性が高まっている。
今後は、これらの施設を単なるイベント会場としてではなく、地域経済や観光、雇用創出に寄与する社会インフラとしていかに位置づけるかが問われる。地域特性に応じた柔軟な運営戦略と、持続可能な収益モデルを両立することが、地域の競争力を左右する鍵となるだろう。
出典：帝国データバンク「スタジアム・アリーナ運営主要50社の動向調査（2025年）」より
