筆者は、アップルが意思決定を下すとき、同社は確信をもって先に進むと受け取っている。セキュリティとプライバシーに関しては、めったに手加減しない。今回も同様で、iOS 26を避けているすべてのiPhoneユーザーに対し、今すぐアップグレードするよう強制するという、一見遅いようで驚くほど重大な決定が下されたと筆者は考えている。
iPhone 11以降はiOS 26.2へのアップデートが「事実上の強制」に
多くの人は、iPhone 11以降など比較的新しい端末にとって、iOS 26.2は「iOS 18」系にとどまることが可能な任意アップグレードになると予想していた。「iOS 18.7.3」はすべてのiPhoneで利用可能になると考えられていたからだ。ベータ版では実際そうで、当初は修正内容がすべてのiPhone向けとして示されていた。だがそうはならなかった。iOS 18.7.3のセキュリティノート（英語版。米国時間2025年12月17日更新）は、「iPhone XS、iPhone XS Max、iPhone XRのみ提供」とされている。一方iOS 26.2のセキュリティノートでは、「iPhone 11以降」と明記されている。「iOS 26に対応可能な比較的新しいモデル」で重大（クリティカル）なものを含む各修正を適用するには、iOS 26.2へのアップデートが「事実上の強制」になっている。
ここで挙げる修正が「重大」なのは、アップルがiPhoneが傭兵型スパイウェアによる攻撃を受けていることを確認したためだ。実環境でさらに多くの傭兵型スパイウェアが見つかっており、特定のユーザーを標的にする一方で、時間の経過とともに脅威をはるかに遠く、より広く拡大させうる。
アップルが今回のような判断を今下したのは意外だ。iOS 18.7.3は新しい機種向けに実装されており、提供することもできたはずだ。さらに重要なのは、そうしていれば、より広いアップルのエコシステム全体でアップデートの進行が早まったはずで、これは注目に値する点だということである。
iOS 26へのアップグレードには、ある程度の抵抗感がある。liquid glass（リキッドグラス）に魅力を感じるかどうか、ストレージ容量の制約、そしてありがちなユーザーの惰性だ。iOS 26の普及率について公式データはまだない。だがアナリストの数字（1、2）では、少なくともユーザーの50％がまだアップグレードしていないと報告されている。アナリストは、iOS 26非対応のiPhoneを使い続けているユーザーは10％にとどまる可能性があるとも示唆する。実際の割合はそれより高いと筆者は考えているが、iOS 18を動かしているiPhoneが多数派という状況に比べれば、はるかに低い。
iPhone 11以降を持っているなら、アップグレードを先延ばしにしてはならない。iOS 26をどう評価しようと、修正は不可避であり、米政府によるアップデート警告の引き金にもなっている。Zimperiumによれば、「モバイル端末の50％以上が古いOSバージョンを動かしている」という。これは、どの時点でもiPhoneとAndroidの両方に影響しうる。危険にさらされたままの端末を動かすべきではない。
アップグレードすべき理由は、ほかにも3つある
今すぐアップグレードすべき理由は、ほかにも3つある。iOS 26のSafariは、グーグルのフィンガープリンティングに対するデフォルトの保護を強化する。また、TSA（米国運輸保安庁）が注意喚起している種類の攻撃から守るため、危険な有線接続に対する新たな防御も導入する。そしてiPhoneでは初めて、通話とメッセージにおける詐欺対策の保護機能を導入する。
