核兵器が再び使用されるのかという懸念は、ほぼ1世紀にわたり世界を悩ませてきた。
冷戦時代の教義では、そのような行為は「相互確証破壊（MAD）」の脅威によって抑止されるとされていた。関連する概念である「核のタブー」も、こうした抑止の一翼を担っていた。このような攻撃は道徳的に忌むべきものであり、攻撃者の国際的地位を著しく損ない、実行した指導者や国家に永遠の汚点を刻むため、先制攻撃を企てる考えそのものを思いとどまらせるに十分だという考え方だ。
東西冷戦の終結から35年が経過した今、核兵器の増強が進む新たな時代でこうした概念が依然として有効であるかを問うことは有意義だ。残念ながら、有効ではないと結論付ける理由がある。
広島と長崎への原爆投下は1世紀近く前
筆者は核の専門家ら（当然ながら、匿名で取材に応じた）と話し合ったが、時間という要素が頻繁に言及された。広島と長崎への原爆投下から1世紀が経とうとする中、これらの恐ろしい出来事とその直後に起きたキューバ危機によって投げかけられた危険の影を実際に経験したことがない人々が増えている。
専門家らは、今日では人々の不安が気候変動や人工知能（AI）、感染症のパンデミック（世界的流行）といった一見差し迫った脅威に向けられていると指摘する。核軍縮の崩壊や北朝鮮の核保有、各国の核兵器の「近代化」といった現実でさえ、一般市民や政治家の懸念を喚起するには至っていない。
冷戦終結後の世界
1980年代、米国とソビエト連邦の核弾頭保有数は合わせて7万発以上に達していた。これには、爆発力が100キロトン以上で長距離の標的を狙う「戦略」兵器と、爆発力が50キロトン未満で短距離使用を目的とした「戦術」兵器が含まれていた。比較のために申し添えておくと、広島を破壊した原子爆弾「リトルボーイ」の推定爆発力は15キロトンだった。
1991年にソ連が崩壊すると、当時のジョージ・W・ブッシュ米大統領は一方的に、欧州から米国の戦術核兵器をほぼすべて撤去すると発表した。ソ連のミハイル・ゴルバチョフ大統領もこれに応じ、大規模な核兵器削減の時代が始まった。
ところが、ロシアのウラジーミル・プーチン政権下では、同国の「近代化」計画により戦術核兵器が約2000発に回復した。この数字は現在米国が保有する数の約10倍に相当する。これは北大西洋条約機構（NATO）の優位な通常戦力を抑止するための戦略とみられる。
しかし、専門家らは、こうした「戦場」兵器が特定の指導者によって使用の基準が低くなる可能性を懸念している。これは例えば、通常兵器と統合され、攻撃的または防御的な軍事行動計画に組み込まれることを意味する可能性がある。
