Nintendo Switch 2（以下、Switch 2）は、前モデルをはるかに上回る販売ペースを記録しており、その販売台数は発売から4カ月で1000万台以上を記録した。任天堂はこの好調を受けて販売予測を上方修正している。アナリストらは、450ドル（約6万9000円。1ドル＝154円換算。日本では税込4万9980円）という高価格はドナルド・トランプ大統領による関税政策への対応と見ていたが、それでも販売は想定を大きく超えた。
任天堂は米国時間11月4日に発表した決算報告で、Switch 2の販売台数が6月5日の発売以来4カ月間で1036万台に達したと明らかにした。また、2026年3月期末までの販売予測を従来の1500万台から1900万台へと引き上げた。
Switch 2の販売ペースは、2017年3月に発売された初代Nintendo Switchの2倍である。初代機は発売から最初の4カ月間で470万台を販売していた。
テック系メディアのザ・ヴァージは6月に、Switch 2が「史上最も速く売れているゲーム機」であると報じており、任天堂の発表を引用して「発売からわずか4日で350万台を販売した」と伝えた。さらに、将来的な値上げを懸念して消費者が購入を急いだ可能性を指摘している。
ゲーム業界のコンサルティング会社アルドラのCEOであり、ニューヨーク大学スターン経営大学院の教授でもあるユースト・ファン・ドローネンはForbesに対し、関税の影響による値上げ懸念がSwitch 2の「需要を一部前倒しにした可能性がある」と述べつつも、「この堅調な販売はいわゆる『パニック買い』ではなく、消費者の信頼の強さを示すものだ」と語った。
ドローネンはさらに、Switch 2の販売実績は任天堂の高い「ブランド力」と「消費者ロイヤルティー」を示すものであり、それは「コストの上昇や関税リスクといった不確実性の中にあっても変わらない」と述べ、今後同社が価格を引き上げる可能性は低いとの見方を示した。
任天堂によれば、Switch 2向けソフトは発売から4カ月で2000万本以上が販売されたという。そのうち約800万本はSwitch 2本体に同梱されたソフトであったとし、『マリオカート ワールド』や『ドンキーコング バナンザ』が特に好調だったと述べている。
