ファッションブランドが環境問題やジェンダー平等について発信する光景は、もはや珍しくない。しかしZ世代は、その発信内容を単に受け流しているわけではない。
ザ・ゴールが全国20～50代を対象に実施した調査によると、Z世代は企業の社会的発信に対して他世代より圧倒的に高い関心を示す一方で、「偽善的」「商業目的」と見抜く目も鋭いことが明らかになった。
社会問題への高い当事者意識
調査では全23種の社会問題について「認知」「興味」「理解」「共有（SNS等での投稿・発信）」「関与経験」「今後の関与意向」のいずれかに該当する割合を世代別に集計した。その結果、Z世代（20代）は「共有」が20.0%で30～50代より10.0ポイント高く、「関与経験」は22.9%（+8.7ポイント）、「関与意向」は33.7%（+6.9ポイント）と、社会問題に対する当事者意識が際立って高いことが判明した。
特に20代前半に限ると関与意向は37.7%にまで達し、単なる関心にとどまらず、実際に行動を起こす姿勢が鮮明だ。関与している社会問題の内訳では、森林伐採、脱プラスチック、労働問題などで上の世代との差が大きく、環境問題と労働環境への意識の高さが目立つ。
