マスロフによれば、問題の原因は「製油所での10日間の定期メンテナンス」だという。とはいえ、彼が約束した新たなガソリン出荷は180トンにすぎず、これでは需要のごく一部しか満たせそうにない。マスロフとしてはむしろ、住民に購入を抑えてほしいようだ。
「自動車利用者による『将来用』の燃料購入」のために「人為的な不足」が起こっているとマスロフは述べている。「そのため、新たな供給が届く前にガソリンが底をつく給油所や、何キロにもわたる行列ができる給油所が出ています」
だとすれば解決策は明らかだ。「いま、わたしたち全員にできる最も大切なことは、パニック買いをやめることです」とマスロフは訴えている。
だが、現実にはパニック買いにさらに拍車がかかりそうだ。ギャングや闇市場の業者らは、この危機に乗じて大儲けしようと企んでいるに違いない。
陰謀論、ミサイル不足
ロシアメディアは、ロシアのインフラをいまでは毎晩のようにたたいているウクライナのドローン攻撃による影響を矮小化しているが、完全に無視することはできない。また、在野の軍事史研究者ChrisO_wikiが取り上げているように、ロシアの軍事ブロガーらも不満を漏らし始めている。ロシアではドローン攻撃の画像を共有することは違法だが、ウクライナのドローンが製油所の上空に飛来し、迎撃が試みられた形跡もなく施設に突入する様子を多くの人が動画で目にしている。
1/ Ukraine's ongoing waves of drone attacks against Russian oil refineries are causing more discontent and complaints from Russian warbloggers, who are demanding that more should be done to stop them. ⬇️ pic.twitter.com/4y3lvlq4ba
— ChrisO_wiki (@ChrisO_wiki) September 25, 2025
ChrisOは、ロシアの著名な軍事ジャーナリストであるドミトリー・ステシンの投稿を引用している。ステシンは、攻撃してくるドローンを毎回100％撃墜しているかのように主張するロシア空軍の発表に冷ややかな目を向けている。製油所などの施設に損害が出た場合、ロシア空軍は決まって、撃ち落としたドローンの「落下した残骸」によるものだと説明する。
「2発の砲弾が同じクレーターに着弾することはないが、ドローンではそうなる」とステシンはソーシャルメディアに記し、引用した動画について「ウクライナのドローンがバシコルトスタン（ロシア南西部の共和国）の製油所にのろのろと向かい、1週間で2回目となる残骸による攻撃を加えようとしている」と皮肉交じりに解説している。
