「上位中所得国」の成功
中国はまた、高速鉄道網の拡充、労働生産性の向上、炭素排出量の安定といった点でも称賛された。ただし、最後の指標は世界全体の34％という高い水準にとどまっている（人口比は世界の約14％）。同国は本報告書で上位中所得国（Upper middle-income）の中で最上位であり、その実力は同所得区分の他国にも反映されている。報告書によれば、インド、トルコ、ベトナム、フィリピン、インドネシア、モロッコ、アルバニア、イランが、ランキングで大きく順位を上げた国々に含まれる。中国の弱点としては「制度」（Institutions）のスコアが挙げられ、トップ10の他国と対照的に世界44位にとどまった。
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なおランキングのトップ10から外れた香港（15位）だが、指数は香港・深圳・広州を世界最高位のイノベーションクラスターとしている。2011年時点では、香港自体もシンガポールに次ぐ世界4位の革新的な場所として評価されていたが、その後トップ10から外れた。2020年にトップ10入りした韓国と合わせ、中国が加わったことで、トップ10には再びアジアの国が3か国並ぶことになった。
それでもトップ10の多数派は欧州諸国であり、スイスに続きスウェーデン、フィンランド、英国、オランダ、デンマークが含まれる。2012年にカナダがトップ10から外れて以降、米国は欧州とアジア以外で唯一のトップ10入り国である。
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