10. コーヒーショップ指数
何の代わりになる？：消費支出、労働参加率（生産年齢人口に占める労働力人口の割合）
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コーヒーショップが繁盛するのは、人々が外でお金を使い、通勤し、人と会っている証拠であるというのが、この指標の理屈だ。消費活動とオフィス復帰の両方の傾向を読み取ることができる、非公式な指標とされている。
Square（スクエア）などの決済処理企業が、複数のカフェチェーンを合計した支出データを公開することがあり、この場合は準公式といえる。ただし、そうでないほとんどの場合は、コーヒーショップ指数が知りたければ自分で調べるしかない。ここに挙げたほとんどの指標と同じく、大雑把な方向性を示すもので、決定的とはいえない。
11. 男性下着指数
何の代わりになる？：消費支出、個人消費支出
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前述したように、（元FRB議長の）グリーンスパンのお気に入りであるこの指標は、ボクサーパンツやブリーフは人目に触れないので、金欠の男性は下着を、「これ以上は無理」という段階まで買い替えずに履き続けるだろうという発想に基づいている。
つまり、消費者心理が（おそらくは不況の前兆として）冷え込んでいる時には売上が減少し、景気回復につれて売上が増加すると考えられる。BLSが公表するデータには含まれないものの、民間企業の小売データから概況をつかむことができる。
Hanesbrands（ヘインズブランズ）による四半期に一度の収支報告は、男性下着指数に限りなく近いものと考えていいだろう。ただし、これを把握するのは、まもなく難しくなりそうだ。8月12日、ヘインズブランズが、カナダのアパレルブランド、Gildan Activewear（ギルダン・アクティブウェア）に22億ドル（約3240億円）で買収されることが発表されたためだ。
