ペット保険が役に立つかどうかは複雑な問題だが、ほとんどの保険は、最終的な払い戻しを受ける前に動物病院での立替払いが必要で、これを選択できない飼い主も大勢いる。ギルブレス会長は、経済的な制約がある場合は最初から動物病院側と率直に話し合い、個々の経済状況に合わせた治療や支払いの選択肢があるかどうかを確認するよう、飼い主に勧めている。ペットスマート・チャリティーズは、代替支払いプランや安価な獣医治療の研究に投資するなどの活動も行っている。
ペットがもたらす計り知れない価値
とはいうものの、米国人の多くはペットへの支出は有意義だと考えている。米ペット用品協会（APPA）が今年発表した最新の報告書によると、米国では犬や猫を飼育する世帯は9400万世帯に上り、2023年の8200万世帯から増加している。同国では51％の世帯が犬と暮らし、37％の世帯に猫がいる。
米国人は昨年、動物病院での治療や宿泊、グルーミング、しつけ、餌、消耗品など、ペット産業に1520億ドル（約21兆9000億円）を費やし、今年はその数字が1570億ドル（約22兆6000億円）に膨らむとみられている。
それでも、帰宅時の楽しい出迎えからソファーでの寄り添い、屋外での散歩まで、犬や猫との生活には言葉では言い表せない喜びがある。過去の研究では、ストレスや不安の軽減から認知力の向上、心臓発作や脳卒中の予後の生存率や平均寿命の延長まで、ペットと暮らすことによる健康上の利点が数多くあることが分かっている。実際、米非営利団体ヒューマン・アニマル・ボンド研究所が委託した調査によると、ペットと暮らすことで米国の医療制度は年間227億ドル（約3兆3000億円）節約できるという。
ペットと暮らすことは精神衛生にも良い影響を与える。英国のロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）とケント大学による最近の研究では、ペットとの交わりは人生の満足度という点で、友人や親戚と定期的に会った場合と同様、年間最大7万ポンド（約1400万円）に相当する幸福感を得られることが示された。
ペットが私たちの生活にもたらす価値を認識するとともに、経済的に困難な時期でもペットが飼い主と一緒にいられるよう、全米の非営利団体がペットの食料配給や緊急獣医療への助成金、無料の緊急預り所、低料金の予防接種などのサービスを提供している。
