娯楽を削り、教育費と通信費は死守
「円安下で最初に削る支出」として最も多かったのは「外食（66％）」。次いで「レジャー・旅行（52％）」「サブスク・娯楽（41％）」が挙がる一方で、「教育費（死守76％）」「通信費（死守58％）」に関しては、節約の対象外とする人が多かった。
「子どもの塾代は削れない」「夫婦のサブスクを2本解約して対応」「スマホは2年から3年サイクルで買い替える」といった声に見られるように、未来への投資は死守しながら、生活の変動要素を調整するという“堅実な家計コントロール”の姿が浮かび上がる。
見方を変えると、これは“我慢”ではなく“見直し”という姿勢が主流になりつつあるのかもしれない。この点は現代における家計管理の特徴的な傾向ではないだろうか。
家計管理は「未来を守る選択」へ
今回の調査により、円安がもたらす生活コスト上昇は、単なる感覚ではなく、年間約22万円という具体的な金額として現れていることが明らかになった。一方で、節約対象の選定や優先順位づけにおいては、「固定費の見直し」「変動費の抑制」「未来投資の維持」など、戦略的な節約が浸透している様子もうかがえる。
ちなみに円安で一般家庭が影響を受ける食品や食材を以下にあげてみた。いずれも毎日の食卓に切っても切り離せない食品ばかりだ。
◾️小麦・小麦製品（パン・麺類）：日本国内で消費される小麦の約７割は海外からの輸入に依存している。円安が進むと小麦輸入価格が跳ね上がり、それがパンやパスタ・うどん、ラーメンなどの麺類価格に波及。
◾️食用油（サラダ油・揚げ物用油）：大豆油やパーム油、菜種油などはほとんどが輸入原料。揚げ物やドレッシング、加工食品にも広く使われるため、円安で食用油が値上がりすると家庭の調理コスト一気に上昇。
◾️コーヒー・紅茶：嗜好品として広く愛されるコーヒー豆や茶葉もほぼ輸入に頼っている。コンビニコーヒーやティーバッグなど日常的に楽しむ飲料の価格ベースが上がると、これまで「手軽な楽しみ」だったものがちょっとした「プチ贅沢」になってしまうかもしれない。
◾️バナナ・パイナップルなどのフルーツ：バナナやパイナップル、マンゴーなど熱帯果実は、日本ではほぼ全量が輸入に頼っている。円安でこの手のフルーツが値上がりすると、おやつや朝食時の支出でじわじわと家計を圧迫することも考えられる。
◾️チーズ・乳製品：乳製品も輸入に依存度が高い食品だ。家庭で日常的に使う乳製品の値上げは、特に小さな子どもがいる世帯の負担感が大きい。
これらの食材は、調味料や加工品にも必須の原料となるため、円安が続くと「知らず知らずのうちに、家計全体の食費が上がっていた」という事態を招きやすい。日々の献立に取り入れる頻度の高い食品こそ価格変動にアンテナを張って、なんとか食費を抑えたいものだ。
