「五月病」という言葉に代表されるように、この時期になると心理的に疲れ果てて会社を辞める人が増えるが、それにともないGoogleでは、五月病関連の検索キーワードも急激に増加する。それらのキーワードをもとに、教育コミュニケーション協会は、企業の具体的な五月病対策を提案した。
質の高いコミュニケーションの普及を目指し講座や研修の提供などを行う一般社団法人教育コミュニケーション協会は、Googleでの検索キーワードの傾向がわかるツール「Googleトレンド」を使って、五月病関連キーワードの分析を行った。それによると、毎年4月下旬から5月にかけて「五月病」というキーワードが増加するのにともない、「やる気が出ない」、「無気力」、「何もしたくない」、「仕事 辞めたい」、「退職代行」なども急上昇することがわかった。
「何もしたくない」といった曖昧な検索キーワードは、自身の状態を明確に認識できておらず、加えて職場がそうした心理状況を素直に言えない環境であることを示唆していると同協会は指摘する。心の不調を「言っても無駄だ」と感じさせる職場の空気によって無気となり、最終的には退職を検討しはじめる。
教育コミュニケーション協会代表理事であり言語化コンサルタントの木暮太一氏は、離職対策として1on1ミーティングなどの対話の枠組みを導入する企業が増えているが、内容が伴わなければ枠組みだけあっても不十分だと話す。
心の負担を言い合えない職場環境が本質的に改善されなければ、「1on1ミーティングは単なる業務報告の場と化し、従業員は表面的な情報しか共有しない可能性」があるという。従業員が本音を話せる「心理的な安全性が確保」された環境の構築が重要だ。
しかし、心理のプロではない上司との1on1ミーティングで問題が解決されるとは考えにくい。そこで木暮が提案するのは職場に言語化を実装する「言語化プログラム」だ。これは、言葉にしにくい曖昧な感情を言語化して共有するための「言語化フレームワーク」の構築、そうした心理状態の認識を揃えるための「共通言語設計」、本音を引き出し合って関係性を築く「言語環境デザイン」の3つで構成される。
自分自身の気持ちを明確な言葉にすることは、心理学では「感情のラベリング」と呼び、ひとりでもできる非常に効果的なストレスの緩和方法とされている。教育コミュニケーション協会は、法人向けの言語化プログラムの導入サービスを通じて、それを職場全体で共有するための方法を指南している。言語化プログラムは、従業員のメンタルサポート以外にも、一般業務の効率化にも役立つということだ。
