「米国の最も大きな強みの1つは非合理な楽観主義であり、日本の最も大きな弱みの1つは非合理な悲観主義である」。先日、私が何気なくSNSに投稿したこの一文に対し、もっと詳しく説明してほしいという声が寄せられました。楽観主義は、たとえ根拠が薄く非合理的であっても、前向きな思考を促し、社会の変革を後押しする力になります。一方で、過度の悲観主義は停滞を生み、発展を妨げかねません。それは、日本のように非常に大きな潜在力を持つ国であっても例外ではないのです。
米国の「非合理な楽観主義」
米国では、「非合理な楽観主義」が幾度となく社会を突き動かし、進歩を生み出してきました。その代表例がシリコンバレーです。「このクレイジーなアイデアが次の大成功につながるかもしれない」といった楽観的な発想のもと、数えきれないほどのスタートアップが次々と誕生しています。成功の確率が低いとわかっていても、起業家たちは挑戦し続け、投資家たちも資金を投じ続けています。ベンチャーキャピタリストのマーク・サスターは、こうした姿勢こそが「アメリカの最大の資産」だと評しています。挑戦そのものが称賛される社会だからこそ、失敗を恐れずリスクを取る文化が根付き、それが画期的なイノベーションを生み出す原動力となっているのです。
歴史を振り返ると、フランクリン・D・ルーズベルト元大統領も、国民の楽観主義を呼び覚ますことで大恐慌の最も深刻な時期を乗り越えました。1933年の大統領就任演説で、「我々が恐れるべき唯一のものは、恐怖そのものである」と宣言したことは有名です。悲観による萎縮や停滞から脱却し、大胆な経済政策（ニューディール政策）のもと結束するよう国民に呼びかけ、経済復興の足がかりを築くことに成功したのです。それから数十年後、ジョン・F・ケネディも、楽観主義を背景に大胆な挑戦を掲げました。「1970年までに人類を月面に送り込む」という、当時は不可能に思えた国家目標です。しかし、国家の誇り、潤沢な予算、そして『不可能を可能にする』という揺るぎない信念が、この壮大な挑戦を後押ししました。そして1969年、アポロ11号の成功によってこの宇宙開発競争に勝利を収め、「大きな夢を描けば、きっと実現できる」という価値観をアメリカ社会にさらに根付かせることになったのです。
