アップルのAIへの取り組みの弱点が改めて浮き彫りになった。WWDC 2024の基調講演で「Apple Intelligence」の一環として発表されたSiri向けの一部機能が、2026年まで延期されると発表されたのだ。この機能実現の遅れを受け、アップル評論家として知られるジョン・グルーバーは、これまでのアップルの取り組みに対して厳しい批判を浴びせている。
彼だけがそう考えているわけではない。競合他社がAIを搭載したサービスで勢いよく先行するなか、アップルはどのような課題を抱え、どのような選択肢を取り得るのだろうか。
Apple Intelligenceのジレンマ
まず認識すべきは、人工知能とりわけ生成AIが、もはや最新技術を売り込むための単なる流行語ではなく、すでにあらゆる場面に深く入り込んだ技術であるという点だ。たとえばマイクロソフトのCopilotやグーグルのGeminiのように大々的にアピールされるものもあれば、Photoshopの画像補完やトリミング機能のように、目立たない形で導入されている例もある。また、Grammarlyのように、ほとんど意識されないまま利用されているケースも多い。
このように、AIが複数のエコシステムにわたって数えきれないほどの形で存在する以上、優れたAIを持たないことは根本的な弱点になる。現状、アップルはすでに後れを取っており、AI技術を確立しなければ決して追いつけないかもしれない。
そして、現在一般的に使われているAIツールの多くは、大規模データセットを基盤としてモデルを訓練することで、期待に応える出力を実現している。長年にわたりユーザーデータを収集してきた企業は、これらのデータセットをすぐに活用できる立場にある。
一方、アップルは以前からユーザーの個人データの保護を強く訴えてきた。可能な限り多くのデータをユーザー端末にとどめ、クラウドへ送るデータも暗号化して自社スタッフすらアクセスできないようにし、必要とあれば各国政府に対しても法廷で戦う姿勢を示している。この方針を大きく変えることは、アップルのエコシステムの根本を揺るがすリスクが高い。
Apple Intelligenceが直面する終わらないループ
アップルは、AIが今後どんなソフトウェアやハードウェアでも標準機能になる世界に生きている。だが、AIには大規模な学習データが必要であり、アップルはそれを大規模に扱わない方針を長く維持してきた。それでもAIはこれからの必須要素になる。
どうやってこのループを打破するのか
では、アップルにはどのような選択肢があるのだろうか。
AIの実装努力を中止し、マーケティング力を使ってトレーニングデータ収集の貪欲な必要性、取り引きされる必要がある個人情報、巨大な環境への影響、潜在的な結果の不正確さなどの問題を強調するといった抜本的な対応をするには遅すぎる。
2、3年前にそれを行っていれば、スマートフォンAIを巡る議論を変えられた可能性があるが、今そのような動きをすれば、「あなたはできないから、話題を変えようとしている。だがそれは通用しない」と考えられるだろう。
