「『やらないとだめ』という生活指導的な脱炭素化の取り組みから、やったらワクワクする、企業の収益に貢献するような設計がこれからは必要だ」と話すのは、東京大学大学院工学系研究科技術経営戦略学専攻の田中謙司教授だ。「技術や設備といった具体施策を世界に提供して、社会の脱炭素化を着実に進めていくことが世界から期待されている」として、GX産業の盛り上がりに期待を寄せている。
ランキングとリストで「見える化」。GXで問う社会の価値の在りかた
教授ふたりが示すように、GXを巡って我々がまず変えるべきなのは、その捉え方なのではないか。気候変動対策を巡るソリューションがいかに魅力的か、いかに新しい社会をつくる可能性があるのか。すでにビジネス機会と捉え行動している企業活動の最前線では、それぞれ自社のGXに取り組む担当者、プロジェクトリーダー、もちろん経営層に至るまで、GXをコストや制約ではなく、イノベーションの源泉と捉え、次世代に向けた新たな社会経済システムの構築に取り組んでいる。今こそ、GXを経営戦略の中核に据え、事業変革と持続的成長を実現する好機として再定義する時である。そして、トランプ政権2.0によるアメリカの混乱が、日本政府や日本企業が世界のGXをリードするチャンスだと捉える時である。
本プロジェクトは、気候変動という地球規模の課題に果敢に挑み、それを成長のエンジンへと転換しようとする多様なプレーヤーたちに光をあて、GXを社会変革とビジネス加速の好機と捉える新たな潮流を創出することを目指す。プロジェクトは「NEXT GX STREAM」と名付けた。
プロジェクトは、WEBプラットフォームにおいて、連続的に記事を公開する。8月には本プロジェクトを起点とするForbes JAPAN別冊ムックも制作・販売する。同時期にリアルイベントも行う予定で、GXをめぐる新たな潮流に息を吹き込むプレーヤーを集める。
プロジェクトの目玉のひとつは「GX RANKING」の発表だ。脱炭素・ESG領域のサービスを提供する国内最大手のアスエネ株式会社及び代表取締役CEO 西和田浩平の全面協力のもと、GHG排出削減量やESG投融資額など5つの評価軸を設定、独自にGXランキングを作成した。事業成長の多寡だけでは決して見えてこないGX推進度、すなわち次世代の持続可能な社会への貢献を可視化する。
さらには、独自の技術やソリューションを有するスタートアップを取り上げる「NEXT GX STARTUP 50」も展開。脱炭素時代を牽引する気鋭のスタートアップ50社を一挙紹介する。田中教授が指摘するような、脱炭素化に資する技術や先駆的な取り組みがここに集結する。
これらによって目論むのは、さまざまなレベルにおける「問い直し」だ。既存の経済観、政治への影響のみならず、私たちの日々の生活や消費活動におけるまで、GXに向き合うことは今、世界を捉えることと同義だともいえるだろう。だからこそ、GXを一部の専門家や企業だけの課題とせず、全てのビジネスパーソン、さらには生活者一人ひとりが、この変革を自らの未来を切り拓く機会として前向きに捉えるきっかけを創造したい。本日から始まるForbes JAPANの新プロジェクトに、ぜひ期待してほしい。
