雇用主が燃え尽き症候群抑制のためにできること
働き手の世代交代が進む中、雇用主は変化する従業員の意識や期待を常に把握しておく必要があることは明らかだ。若い世代における燃え尽き症候群率の高さを、企業が従業員のウェルビーイングを再び優先して有意義な職業能力開発の機会を提供したり、健全なワークライフバランスを徹底したりする機会に変えたいものだ。Moodleのスコット・アンダーバーグ最高経営責任者（CEO）によると、ほとんどの業界で米国の労働者はストレスに苦しんでおり、若い従業員は特にその傾向が顕著だという。オフィス復帰はすでに仕事のストレスを抱えている人々にとって、さらなる状況の悪化を招く可能性がある。アンダーバーグは、多くの人が燃え尽き症候群に陥っており、AIの脅威が職に対する大きな不安を引き起こしていると指摘。燃え尽き症候群の増加を企業が認識し、対応することが極めて重要だとも主張する。
さらにアンダーバーグは、多くの労働者の話として利用可能な研修や能力開発プログラムが役に立っていないと指摘し、「実際、多くの場合、状況を悪化させている」と話す。「雇用主は、コンプライアンスや規則の遵守にとどまらず従業員のエンゲージメントを向上させ、不安を軽減し、従業員と組織の両方が成長できる環境を作り出す学習体験の開発へと進むまたとない機会を得ている。そうした取り組みを支援すべく、Moodleのプラットフォームとサービスは柔軟性やパーソナライゼーション、アクセシビリティを備えている」（アンダーバーグ）。
調査会社ARDAの社長兼CEOのジェイソン・ゲイメルも同様の考えだ。心身の健康の維持やストレスの軽減、生産性の向上には休暇が不可欠だとゲイメルは言う。休暇を取らないと生産性が低下したり燃え尽き症候群に陥ったりすることがわかっているにもかかわらず、米国人の60％以上が2024年に有給休暇を消化しなかった。従業員の長期定着や生産性にプラスの効果があることなどから、雇用主は従業員に休暇制度を最大限活用するよう奨励すべきとゲイメルは考えている。
