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AI

2025.02.04 09:00

DeepSeekの技術で中国の「ドローン戦優位」が盤石になる可能性

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現状では、これらのFPVドローンのほとんどは人間による遠隔操縦で飛ばされている。熟達した操縦士は目覚ましい戦果を収めていて、ウクライナ軍のFPVドローン操縦士、ティモフィー・オレルは、戦車42両を含め、ロシア軍の装甲車両をなんと134両も撃破し、その功績からウクライナ最高の称号「ウクライナの英雄」を授与されている

一方、ここ1年ほどの間に、小型ドローンへのAIの導入も進んできている。一例を挙げれば、米バージニア州アーリントンに本社を置くAuterion(オーテリオン)は、自律制御ボード「Skynode S(スカイノードS)」をウクライナに供給している。クレジットカードほどの大きさで、機械学習アプリ用に最適化されたコンピューターであるSkynode Sをドローンに搭載すると、たとえば目標をロックオンして自動的に最適なルートを飛行させるといったことが可能になる。こうした技術の力を借りれば、いずれドローン操縦士は誰でもオレルのようなエース操縦士になれるかもしれない。

ウクライナの前軍総司令官であるバレリー・ザルジュニー駐英大使は昨年10月、英王立防衛安全保障研究所(RUSI)で行った講演で、技術進化の速さについて語っている

「(2022年に)ロボットが戦場に登場したとき、西側のメディアや現地の将軍たちからは失笑が漏れました」とザルジュニーは振り返る。「ところが2024年には、テクノロジー、とりわけ人工知能が戦争において重要な役割を果たし始めました」

2025年には、ウクライナの戦場でAIに支援されるドローンがさらに増えていくと見込まれる。ただし、AIアプリを高速で実行できるほどの計算能力を小型ドローンに実装することや、機械学習システムを確実かつ効率的に実行できるように訓練することなど、課題もいくつかある。

そして、まさにこうした課題を克服できるものこそ、中国がディープシークで獲得したと思われる技術なのだ。

LLMを組み込んだドローンにできること

ディープシークのAIチャットボットの基盤になっている技術は、大量のテキストを対象として訓練され、自然言語による会話に優れたAIモデルであるLLMだ。LLMと、ドローンの飛行制御という課題はかけ離れたもののように思えるかもしれないが、研究者たちはLLMでドローンの運用を向上できることを示している。この分野の研究成果の大半は中国から生まれている。
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翻訳・編集=江戸伸禎

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