いつから? 何日前から?
一週間前から、3日前から、当日のみ、早いと1カ月前からという所もあって、いつまでならキャンセル料なしで取り消しできるかはホテルによって異なります。中には稀にキャンセル不可プランなんていうのもありますし、逆に当日キャンセルであっても一銭も取らない宿もあります。
そして団体であった場合には別の規定を設けている所もあります。なぜなら団体の場合はホテル側の損害が大きくなってしまう可能性が高いからです。請求方法はメール、電話、ハガキ、書面による郵送などホテルによって異なるでしょう。支払方法も振込、現金書留、フロントでの直接払いなどの提案があると思います。支払い期限をきちんと付けてくる宿もあるでしょう。
「じゃらん」や「楽天トラベル」などのいわゆる予約サイトは、サイト自身のキャンセル料規定はないのが普通です。旅館業法にもキャンセル料の掛かる日にちや割合が定められているということもありません。
「じゃらんキャンセル料はいくらです」「楽天キャンセル料はいくらです」とサイトごとに決まっているわけではないということです。つまり宿の規定(キャンセルポリシー・規約・約款)に従って下さいというスタンスです。(航空券と宿泊がセットになったプランなどは、サイトでキャンセルポリシーを定めている場合があります)
支払う義務があるのか?というと、キャンセル料金を取ってはいけないという法律はありません。
実損相当額(平均的損害額)という概念に基づいて、何カ月も前からキャンセル料が掛かるといった非合理性がなければ、世間一般には認知されているものと考えられます。
あなたが予約をした宿泊はホテル側にとって見込める売上です。ホテルは通常の物品販売とは異なり在庫を増やすことが出来ません。在庫にあたる部屋数には限りがありいつも決まっているからです。満室になればそれ以上は販売が出来ず売上を増やせないという不利な性格を持っています。
その為あなたの部屋を必ず確保しますので、もしそちらのご都合で辞退された場合はお支払いになって下さい。という約束事がキャンセル料になります。
予約と言うのは単純に早い者勝ちです。予約が成立すればホテル側はあなたの為に確実に部屋を確保します。たとえ後から常連様の予約が入ったとしても、料金を多く支払うので特別に計らって欲しいと依頼されたとしても、あなたの部屋は守られます。
つまり「料金を高く払ってくれるお客様がいましたので申し訳ないんですがあなたの予約を無かったことにさせていただきます」などとホテルが言ってくることはないわけです。
ですからあなたは安心して泊まることが出来ます。その代り、万が一宿泊を取り止める場合はキャンセル料をお願いします…という仕組みなのです。
もしこの制度が存在しなかったら、ホテル側は何の保証もない為に自然にリスクを回避する方針をとらざるを得なくなるでしょう。例えば、あなたが少しチェクイン予定時間を遅れてしまっただけで別の人に部屋を回されて宿泊を断られたりする可能性が出てきます。ずるいということではなく、何の保証もない以上、これは自然な選択的行動になります。
結局はこの仕組みは、ホテル側とお客様側の両方が安心出来るものなのです。
ホテルはお客様がキャンセルすること自体を怒ったりはしません。お客様にも止むを得ない事情が当然あるでしょうから。
問題は支払いたくないという方です。前述の内容から必要性を良く理解してもらえればこのような考えも起こりにくいと思いますが、何しろぼったくられているような気持ちが強いのだと思います。


