2. Pricing：価格の適正化
ラスベガスでスターバックスに立ち寄り、バナナとコーヒーを注文したところ、なんと1500円もかかりました。日本との価格差は約3倍です。この金額に驚かされ、物価感覚の違いを実感しました。悔しさすら感じました。日本と比較すると、アメリカの大都市圏では生活コストが高く、最低時給も約3000円と大きく違います。こうした背景を踏まえると、日本の価格が海外から見てどれほど割安に映るかがよくわかりました。
この経験から、日本の観光業界は自らの価格設定について再考する必要があると感じました。日本が「安い国」という評価を受けるのは、その経済的価値観が物価の低さに結びついているためです。しかし、これを逆手に取って、適正な価格戦略を打ち出し、観光客が対価を支払う価値を納得できるようなサービス提供を目指すべきです。
現在観光業界では「二重価格」が話題に上がっています。二重価格とは住民と旅行者で価格を分ける考えです。実際に二重価格を設定している国が多く、シンガポールのガーデンベイ、フロリダのディズニーワールド、インドのラダックで行った博物館なども地元の方と私達旅行者の価格は2倍近く差が開いていました。住民は生活するために水道代や電気代等税金を払っているのに対して、旅行者はその負担がありません。その差を埋めるためにも、上記のような二重価格の設定や、宿泊税を観光への目的税として扱うことで、る街としての収入の増加策等は今後より重要になっていくでしょう。
この価格戦略の見直しは、観光業界が競争力を維持し、持続可能なビジネスモデルを構築する上で欠かせません。物価の安さが持つ魅力を活かしつつ、適正な価格を設定することで、観光客が感じる満足感や価値を最大化することを考えていく必要があります。
