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ディズニーの株価は14日に一時、前日の終値から10％以上も上昇。ウォール街は、同社の予想を上回る四半期決算と業績見通しを好意的に受け止めた。
ディズニーは、来年9月までの12カ月間のDisney+やHulu、ESPN+などのストリーミングサービスを含むダイレクト・トゥ・コンシューマー部門の営業利益が、8億7500万ドル（約1370億円）増加すると予想した。これにより、同部門の利益見通しは10億1000万ドルとなる。この部門は、2021年年度から2023年度にかけて82億ドル（約1兆2300億円）の巨額の赤字を生み出していたが、2024年度には1億4300万ドルの黒字を達成し、大幅な改善を見せている。
ディズニーが14日に開示した第4四半期の1株あたり利益は1.14ドルで、市場予想の1.10ドルを上回った。また、売上高も226億ドル（約3兆5000億円）と市場予想の224.9億ドルをやや上回った。
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同社は、好調な業績の一因として、映画『デッドプール&ウルヴァリン』と『インサイド・ヘッド2』のヒットを挙げた。これらのタイトルは、2024年に世界で最も興行収入を上げた2作品とされており、それぞれ13億ドル以上を稼いでいた。
市場は次期トランプ政権が企業の買収案件に好影響を与える可能性があると見ているが、ディズニーのボブ・アイガーCEOは、決算後のカンファレンスコールで、同社の買収戦略の変更について質問された際に「当社は、多くの面ですでに統合を進めている。現状、配信やコンテンツの観点から、新たな資産は特に必要としていない」と回答している。
ディズニーの株価は、14日の上昇を経ても、2021年3月に記録した史上最高値の200ドル強を40％以上下回っている。しかし、2022年11月にアイガーがCEOに復帰して以来、同社の純利益は目に見えて改善しており、2024年9月通期の純利益は49億7200万ドルと、2022年の31億ドルから60％増加した。しかし、ディズニーの株価のパフォーマンスは、依然として市場全体やストリーミングの競合のネットフリックスに及んでいない。
（forbes.com 原文）
