2023年の売り上げは約852億ドルと、ヘルスケアにおいてトップ企業であるジョンソン・エンド・ジョンソン（以下、J＆J）。日本では1961年に事業をスタートさせ、現在は医療用医薬品事業のほか、メドテ ック領域における事業を「ジョンソン・エンド・ジョンソン メドテック」（以下、J＆J メドテック）として展開している。
「テクノロジー」と「トレーニング」で医療を前へ
代表取締役社長 玉井孝直（写真。以下、玉井）は「J＆J メドテックは、医療従事者が安全にスムーズに手術を行える医療機器の提供をリードしてきた」と話す。例えば、不整脈の一種で脳卒中の原因にもなるとされる「心房細動」の治療技術。現在カテーテルを用いた施術では、高周波通電や冷凍などの技術が採用されているが、ごく短時間のみ流れる電流を用いることで、安全性のさらなる向上が期待される「パルスフィールドアブレーション」をグローバルで開発。日本で初めて薬事承認を取得した。
複雑な心房内を可視化しながら施術が行える同社の「3D心臓マッピングシステム」と併用することで、医師はもちろん、患者も安心して手術を受けることができる。整形外科領域では、傷んだ膝関節を人工関節に取り換える手術をサポートする「VELYS™ ロボット支援ソリューション」を提供している。
「心房細動の患者数、人工膝関節全置換術は、全世界で増加傾向にあり、医療体制に負荷がかかるといわれています。医療機器のイノベーションを期待する声は医療現場からも寄せられている。治療選択の幅を広げられるよう、取り組んでいきたい」
高い医療レベルで繊細な手術・手技を提供する日本の医療の質、またその医療提供体制は世界のベンチマークになると考える同社は、そのインサイトをグローバルの研究開発に生かしているという。
「呼吸器外科で使用されるステイプラー（手術中に血管などを縫合するための器具）の開発では、日本の外科医100人以上にヒアリングを行い、その意見を反映したケースもあります。血管処理の安全性や止血力の向上といったアンメットニーズの特定につながり、世界に展開される製品の開発に役立てた例ですね」
また、医療従事者がJ＆Jの医療機器を正しく適正に使えるよう、トレーニングの機会も提供する。臨床現場を再現した実習室などを備える「ジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュート」（以下、JJI）を、全国3カ所に置く。なかでも「JJI 東京」は羽田空港に近く、海外からの利用者も多い。設立10周年となる24年までの訪問者数は延べ18万人以上。遠隔でもトレーニングやセミナーを行える環境を整えている。「国内外と、さらに多くの医療従事者に情報提供の機会を提供していくことが世界の外科手術のクオリティ向上にもつながっていくことを願っています」
すべては「我が信条」に基づく
同社が革新を続ける原点は、アメリカ南北戦争のころ、同社の創業起源まで遡る。「当時、多くの負傷兵が傷を治しても命を落とすという事態が続きました。その原因が細菌感染であることに着目した創業者のジョンソン兄弟は、殺菌済みの外科用包帯などを開発・生産。これが事業の始まりです。また、その使用方法を的確に医療従事者に伝える必要性も痛感し、無菌手術の手法を解説した書籍を1888年に出版しました。こうした背景は、現在の取り組みにも息づいているのです」人々の尊い命を救い健康を支えたいという創業者の思いは、J&J3代目社長が1943年に同社が果たすべき社会的責任を起草した企業理念「我が信条 （Our Credo）」に継承された。
「顧客、社員、地域社会、株主に対する責任として、取るべき行動や守るべき倫理を定めているJ&Jの意思決定を導く羅針盤です。私たちの取り組みはすべて我が信条に基づいています」
起草から80年以上、経営陣が変わっても我が信条は変わらずに守られている。
人生に必要な「ヘルスリテラシー」
未曾有のコロナ禍を経て、J＆J メドテ ックは人々が主体的に適切な医療を受け、健康であり続けるための選択をし、行動できるよう後押しする活動も始めた。「コロナ禍では、体調に異変を感じても感染への怖れから受診控えが起き、これに危機感を抱いた医療従事者が多くいました。そこで、全国1万5,000人と医師300人を対象に『健康診断・人間ドック、がん検診等、医療受診に関する意識・実態調査』を実施すると、検診を受けない理由の多くが『1年くらい受けなくてもいいと思うから』でした。一方で、医師の6割が『がんの早期発見の遅れを感じている』と回答し、生活者と医療従事者の意識の差が浮き彫りになりました」
これを機に同社は、「My Health, Myself ― 私の健康のために、私ができること。」プロジェクトを始動。新たに6カ国3,000人を対象に「ヘルスリテラシーに関する国際比較分析」を行ったところ、医療や健康に関する情報を集め、判断、行動するヘルスリテラシーについて、日本人は自己評価が最も低い結果となった。
そこで、より多くの日本人が健康でいるための気づきの機会になればと、24年7月に全国47都道府県の1万1,750人を対象にした調査結果を「人生100年時代のヘルスリテラシー白書」として公表した。 玉井は、その人にとって最もよい人生を送るためには、ヘルスリテラシーを高めて行動する力が重要だと指摘。さまざまな場面で情報発信を続け、行動する重要性を体現している。
「23年の日本対がん協会主催のセミナーには、業界や規模感を問わず、企業の経営者や人事・労務担当者も参加してくださいました。その際には我々が行っている調査結果のほか、J&J社員の心身の健康を守る取り組みのひとつ『Energy for Performance®』についてもお話ししました。この取り組みは、社員が職場でもプライベートでも、よりいきいきと活動するために、どのように自分のエネルギーを管理するかを学ぶプログラムです。社員一人ひとりが心身ともに健康で充実した状態でいることで最大の力が発揮できる。それはヘルスケアの進化にもつながると考えています」
最後に今後の展望を聞いた。
「医療機器の提供を通じて治療に貢献するだけでなく、予防や早期発見、治療後の患者さんのQOLまで総合的にサポートする存在を目指します。同時にグローバル企業として、日本の高い医療技術や充実した医療制度などの魅力を世界に伝えていきたい。日本の医療がグローバルの課題を解決できる糸口になるよう、これからも日本の価値を継続的に発信していきたいと考えています」
ジョンソン・エンド・ジョンソン
https://www.jnj.co.jp
たまい・たかなお◎2000年ジョンソン・エンド・ジョンソン メディカル カンパニー（ジョンソン・エンド・ジョンソン メドテック）に入社。米国勤務や経営企画部長を経て、ファイナンス担当バイスプレジデント兼CFO、外科領域事業のアジア太平洋地域バイスプレジデントなどを歴任。2018年9 月より現職。一般社団法人米国医療機器・IVD 工業会（AMDD）会長。
