自社に適した採用すべき人物を見極める企業向けサービス「ミキワメ」を提供するリーディングマークは、従業員数1000人以上の企業の人事担当者303人を対象に、若手社員の離職対策に関するアンケート調査を実施した。それによると、離職対策を行っている企業は、「積極的に対策を行っている」と「行っている」を合わせて約7割にのぼった。
具体的な対策内容は、「定期的な1on1面接の実施」がもっとも多く、8割近い企業が実施している。続いて、メンター制度、フィードバックを重視した評価制度などとなっている。
問題は効果だ。もっとも効果を感じているのは、4割近い人が答えた定期的な1on1面接だった。メンター制度、評価制度は導入されている割合と順位は変わらないものの、それぞれ16パーセント、9パーセントと大きく落ちる。
その理由は、離職対策の課題と連動しているようだ。人事担当が課題と感じているものでもっとも多いのが、若手社員のニーズや価値観を十分に理解できないというものだ。離職理由の正確な把握が難しい、若手社員とのコミュニケーション不足など、意思の疎通に関する問題が目立つ。だから、1対1の面接で気持ちを聞き出すことが重要になるわけだ。
だが、「管理職やリーダー層の理解と協力が不足」という問題もある。人事担当が課題の第2位にあげているが、直属の上司こそ面接で若手社員と気持ちを通じ合わせる必要があるはずだ。
ところで、人事担当が意外に感じた若手社員の離職理由という項目もある。その1位が、ワークライフバランスの取りすぎによるキャリア成長への不安、2位がリモートワークによる孤立感や孤独感、3位がスキルやキャリアップの機会が多すぎて疲弊した、などとなっている。企業側がよかれと思って気を遣ったことが裏目に出た感じだ。「社員食堂の食事が合わない」なんて理由もあったが、それは意外すぎるとして、もっとバリバリ働きたい若手が辞めていくという皮肉な事態が想像される。なににつけ、コミュニケーションが基本だとこの調査は教えてくれている。
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