コロナ禍でリモートワークが一気に浸透したが、コロナが明けてからは再びオフィスワークという従来のスタイルに戻っている企業も少なくない。リモートワークとオフィスワーク、それぞれメリットデメリットはあるが、従業員に合わせてハイブリッドワークを導入することが、従業員の満足度を上げることにつながることだろう。そうしたなかで、若手従業員とオフィス構築担当者を対象に「働き方に関する意識調査」をオフィス移転コンサルティングのHATARABAが行っている。
それによると、まず現在の出社頻度を問うたところ、「フル出社」と回答した人が63.6%に上った。フルリモートが7.9%残っているものの、オフィスワークがほぼ復活しているようだ。
一方で、出社頻度に対する意向としては、フル出社と回答した人の78%が「出社頻度を下げたい」とのこと。また、週1~2日出社やフルリモートの人は6割り程度が現在の出社頻度を希望していた。
また、ハイブリッドワークをしている人で「出社にメリットを感じていない」と回答した人は1割程度だが、フルリモートの人たちは3割ほどまで上昇する。
逆に出社するメリットは何かとの問いには、「上司・先輩などに対面で気軽に打ち合わせができる」「働きやすい機材が揃っている」「集中しやすい」「出社している人と雑談できる」などが上位を占め、特にハイブリッドワークをしている人のほうが、そうしたメリットを強く感じているようだ。
フル出社している人たちも、もちろんほかの従業員とのコミュニケーションが気軽に取れることにメリットを感じているが、リモートワークをしている人のほうが、より強く感じていることで、出社頻度を減らしてリモートワークを増やすことで、かえってオフィスワークのメリットを強く感じる若手従業員が多いようだ。働き方に関する選択の多さがモチベーションにつながるという人が6割り程度することを考えると、オフィスワーク、リモートワークが選択できる会社を望んでおり、そういう会社が今後の人材確保で優位に働く可能性があることを示している。
出典:HATARABA「
働き方に関する意識調査2024年」より