企業向けのソフトウェア情報サービスをなど展開するCapterra（キャプテラ）は、世界12カ国5585人（日本では500人）を対象に行った「2024年オンライン消費者実態調査」の結果を踏まえ、オンラインショッピングでの日本の消費者行動を分析し公表した。それによると、日本のオンライン消費者の7割が、商品情報の収集に検索エンジンを使っているが、続いてレビューサイト、SNSが多かった。とくにSNSは若い人ほど利用者が多い。
SNSのなかでも人気なのがYouTube（67パーセント）、X（60パーセント）、Instagram（58パーセント）などで、使う利用は商品の検索がトップだが、僅差で2位がレビュー検索となっている。
商品レビューといえばインフルエンサーを思い浮かべるが、調査ではインフルエンサーよりも一般ユーザーのほうを信頼する傾向がある。リアルな声を求めているということだ。また、レビューで何を重視するかを尋ねると、商品の画像（39パーセント）、悪いレビューの数（32パーセント）、良いレビューの数（30パーセント）となっている。つまり、良いレビューと悪いレビューのバランスが重要であることがわかる。
また、回答者の82パーセントは、SNSの広告が多すぎると感じている。自分が興味のあるものや自分に関係がある広告は、ある程度許容されているものの、34パーセントはSNSで企業と関わりを持つことを嫌っている。過去1年間でSNS広告を見た人の42パーセントは商品に関する情報を調べ、27パーセントは商品を購入しているが、20パーセントは特定の広告をブロックしたと答えている。企業は消費者との微妙な距離感を保つ必要がありそうだ。
Capterraのシニアコンテンツアナリスト、酒井アルベルト氏は、この結果は企業の広告戦略は慎重に練るべきだと示唆していて、「正確なターゲット設定と適切な広告内容の選定は、消費者の興味を喚起するためにも、反感を招かないためにも重要なポイント」だと話している。
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